駄文・散文帳
2014年12月21日 (日) | 編集 |

ディズニー新作『ベイマックス』“日本愛”あふれる新画像が世界初解禁

ディズニー・アニメーション・スタジオの最新作『ベイマックス』の舞台となる架空都市“サンフランソウキョウ”の画像が世界で初公開になった。本作は物語の設定や展開に日本文化の要素を多く盛り込んでおり、作り手たちの“日本への愛”が作品の随所に息づいている。

本作は、最愛の兄タダシを謎の事故で失い孤独になってしまった少年ヒロが、兄が作り出した心優しいロボットのベイマックスの存在によって少しずつ元気を取り戻し、戦闘力も戦闘意欲もないベイマックスを相棒に、兄タダシの死の謎に迫る姿を描く。

物語の舞台となる“サンフランソウキョウ”は名前の通り、サンフランシコと東京の街からインスパイアされた都市で、このほど公開された新画像にも“まんじゅう”や“わらび餅”などの文字が確認でき、その光景は東京の新橋や日本橋を思わせる。監督を務めるドン・ホールは本作を手がけるにあたって「いい加減な“日本”テイストをサンフランソウキョウへ持ち込みたく無い」と語っており、マット鈴木らディズニー・アニメーション・スタジオで働く日本人クリエイターら30人のスタッフが“サンフランソウキョウ”を創りだしている。

マット鈴木は「このスタジオ(ディズニー)には日本のアニメーションやカルチャーに影響を受けているクリエイターがとても多いです。もしかしたら僕より詳しいかも」と語っており、ホール監督と共同で監督を務めるクリス・ウィリアムズは「僕らは若い頃に日本文化の影響を受けた最初の世代だと思うんだ。誰かが『AKIRA』のビデオカセットを持っていて夢中になったよ」と振り返る。

本作のスタッフは製作前から日本に足を運んで、デザインや文化、空気を徹底的にリサーチしており、その中で、日本の“鈴”を参考にしたベイマックスのデザインも誕生したという。ホール監督とウィリアムズ監督は「僕らに影響を与え続ける日本文化には。この作品でお返しできればとうれしい」と語っており、映画『ベイマックス』は、日本の観客にとって特別な作品になりそうだ。

『ベイマックス』 12月20日(土) 全国ロードショー



創設者の日本捕鯨への妨害行為「仮処分命令違反」米高裁
2014.12.20 MSN産経ニュース


千葉県議会『政府に河野談話見直しを求める』意見書可決
2014年12月20日 保守速報


以上、最近の良いニュースでした。
「ベイマックス」は、見に行こうと思っています。

さて、内閣府が公表した世論調査によると「中韓に『親しみ感じない』との回答が過去最高となった」そうですが、当然ですね。「反日」というのは人種差別です。過去に諸外国から同じようなこと、あるいはそれ以上のことをされても、中国と韓国は日本にだけ執拗に批判を繰り返し、しかも、歴史的事実をねじ曲げ、捏造してまで謝罪と賠償を求めてきました。日本側にも毅然とした態度で臨まないという問題があり、付け入られているのは明らか。隣国だから関係悪化は良くないなどと妥協してきたために禍根を残し、結局、関係悪化を招いてきました。欧米のように「文句を言っても無駄ですよ。ゆすり・たかりには負けません。」という態度が肝心。脅迫に屈すると、何度も脅迫されるのです。

尖閣諸島、南京事件、靖国参拝など全て、中国の主張は間違った歴史認識に基づいています。

竹島、慰安婦、日本海呼称、旭日旗、靖国参拝など全て、韓国の主張は間違った歴史認識に基づいています。

「旭日(朝日)をかたどったものを見ては『日本軍国主義のシンボルだ!』といって大騒ぎする」韓国ですが、日本と戦ったアメリカ人は何もいってないのに、日本と戦争したわけでもなく、戦犯問題にも本来は関係していない韓国人が一番騒いでいるのがおかしい。しかし、韓国人は、幼いころから公教育で史実をきちんと教えてもらえず、ウソの歴史(反日)教育を受けて育つので、「おかしい」ことに気づかない。新聞記者ですら気づかない。何ともレベルの低い騒ぎばかり起こっています。

渡部昇一の考える、いわゆる慰安婦問題について

VANK(ヴァンク、韓国に関する情報宣伝工作活動を行うことを目的とする大韓民国の民間組織)

中韓が心を入れ替えない限り、日本人の対中、対韓意識は変わらない。

中韓に「親しみ感じない」過去最高 米好印象続く 印は伯仲 内閣府世論調査
2014.12.20 MSN産経ニュース

 内閣府が20日に公表した外交に関する世論調査によると、中国に「親しみを感じない」との回答が83・1%、韓国に対しては66・4%となり、昭和53年の調査開始以来、いずれも最高となった。特に対韓国では前年比8・4ポイント急増しており、慰安婦問題や産経新聞前ソウル支局長の訴追などをめぐり反日的な言動を繰り返す朴(パク)槿恵(クネ)政権や韓国社会への不信感が如実に表れたようだ。

 韓国に「親しみを感じる」と答えた人は31・5%で、前年に比べ9・2ポイントも下落した。平成24年8月に当時の李明博大統領が竹島(島根県隠岐の島町)に不法上陸した上、天皇陛下へ謝罪を要求して以降、韓国への好感度は急落。朴政権下でも、この傾向に拍車がかかっている。

 一方、中国への「親しみを感じない」は微増だが、24年調査以降3年連続で8割を超えた。「親しみを感じる」と回答した人は14・8%(同3・3ポイント減)にとどまり、過去最低を更新。日中関係について「良好だと思わない」とした人は84・5%に上った。

 調査は11月の日中首脳会談前に実施されたが、尖閣諸島(沖縄県石垣市)周辺での中国公船による領海侵犯や歴史認識をめぐる対日批判など、一方的な主張を押し通そうとする中国への警戒感が影響したようだ。

 一方、安倍政権が安全保障や経済で関係強化を進める米国には「親しみを感じる」との回答が82・6%となり、23年以来4年連続で8割を超えた。同年3月の東日本大震災で、献身的に被災者を支援した米軍の活動が良い印象を残しているようだ。

 ウクライナ情勢をめぐり、日米欧が経済制裁を発動しているロシアへは「親しみを感じない」人が76・4%と前年に比べ1・6ポイント微増。インドに対しては47・1%が「親しみを感じる」と答え、「親しみを感じない」(45・4%)を上回った。北朝鮮への関心事項を複数回答で尋ねたところ、「日本人拉致問題」が最多の88・3%だった。

 調査は10月16~26日に全国の成人男女3千人を対象に個別面接方式で行った。有効回収率は60%だった。


最近の韓国に関しては、政治・経済・外交など全て上手く回らず、したがって大統領の支持率も下がり続け、反省の記事など見え始めています。

【コラム】家族を崩壊させる韓国の教育システム
2014/12/21  朝鮮日報

 「大学修学能力試験」のいい加減さをめぐる論争は、韓国の教育の現実を見直す機会となった。オバマ米大統領、世界銀行のジム・ヨン・キム総裁ら海外の著名人は韓国の教育の優秀性を称賛するが、それには同意し難い。経済協力開発機構(OECD)による学習到達度調査(PISA)で韓国の学生が優秀な成績を収めたのを見てそう言ったのかもしれないが、実情を知っているのかは疑問だ。優れた成績の裏には、青少年の自殺率と高齢者の貧困率が世界1位という陰の部分も存在する。

 韓国経済の成長には教育熱の高さが大きな役割を果たした。しかし、いつからか教育は経済発展のけん引車となるどころか、障害になってしまった。まず塾や習い事の費用の高さが家計を圧迫している。家計支出に占める塾や習い事の費用は昨年現在で14.5%で、先進国と比べ最大9倍に達する。教育費のうち80%以上が塾や習い事の費用の費用だ。

 こうした状況をいつまで個人の選択の領域だと放置しておくのか。高過ぎる塾や習い事の費用は、望んで選択しているわけではなかろう。大学の入試を複雑化して、中身を推定不可能にし、学習塾のマーケティングが威力を発揮するように仕向けた政府の過ちだ。全国民を無謀な投資に追い込み、老後の貧困リスクに直面させる現在の教育システムは改革が求められる。経済革新3カ年計画、農業革新3カ年計画は存在するのに、経済革新3カ年計画はなぜ立てられないのか理解できない。

 PISAで韓国の学生の成績は世界最高水準だが、学習時間を反映して再計算した1時間当たり点数はOECD加盟国で最下位圏だ。費用対効果が低く、あくまで搾り出された点数だと言える。そんな実力では競争力を持つことは難しい。能力を見分けることもできない大学修学能力試験の問題に正解して、名門大学に入ったとしても、就職率は50%に満たない。

 保護者は今のような無理な教育投資を続けるべきかどうか冷静に考える必要がある。



韓国シンクタンク「4年後に主力産業の大半が中国に追いつかれる」の衝撃…再び競争力をつけた日本に脱帽、学ぼうとする姿勢もより一部抜粋
2014.12.21  MSN産経ニュース

日本経済は“失われた20年”を経て「アベノミクス」で急回復、再びグローバルでの競争力を取り戻している。そして、その日本の経済力が韓国を上回っていることを認めているのは、何を隠そう韓国の経済界だ。

 日本の経団連にあたる韓国の全国経済人連合会(全経連)が8月に公表したリポートはある意味で斬新だった。世界輸出市場の占有率1位の品目は韓国64に対して日本は231もあるなど「日韓両国のグローバル企業の競争力を比較すると3~4倍程度の格差がある」と負けをアッサリ認めたのだ。

 リポートはそれにとどまらない。製造業よりも科学技術と研究開発のギャップが大きいことを指摘。科学分野のノーベル賞受賞者は日本が16人(当時)で韓国はゼロという数字のほか、研究開発費が1兆ウォン(約1000億円)を超える韓国企業がサムスンとLG電子、現代自動車の3社で日本企業はトヨタ自動車、ホンダなど29社もあることなど韓国にとって「不都合な事実」を列挙した。

 こうしたデータを韓国経済界がこと細かに公表する背景には、自国経済に対する強烈な危機感がある。「韓国企業、韓国政府に負け続けている現状を訴え、目を覚ましてもらうのが狙い」(市場関係者)と受け止める見方は多い。

 後ろから中国がものすごいスピードで追いかけてくる。一方、かつて追い越したと思った日本は製造だけでなく、経済の“底深さ”を示す科学技術、研究開発分野で“先進国”の実力を見せつけている。

 韓国は今、中国に一定のシェアを奪われるのを覚悟した上で、復活した日本を手本に数年後の飛躍を図ろうと画策しているように見える。だが、独創的な科学技術や研究開発は他人をまねして簡単に手に入れられるものではない。“パクリ”が通用しない世界といっていい。今後、韓国はどう産業・経済を立て直していくのか。小手先ではなく“底深さ”が問われるのは間違いない。


朴槿恵大統領の支持率、発足後最低の37%台に 文書流出、実弟聴取が影響
2014.12.20 MSN産経ニュース


国産といっていたが…韓国型機動ヘリ「スリオン」、核心装置はまだ輸入より一部抜粋
2014年12月13日 中央日報

完全国産化を掲げて開発された韓国型機動ヘリコプター「スリオン」の核心である動力伝達装置が、国産化されていなかったことが明らかになった。技術移転契約をしてから7年経過したが、依然として核心部品全量を海外企業に依存している。監査院は1兆3000億ウォンが(約1400億円)投入された国産化作業が事実上失敗したと見て、調査に着手した。


「F1後進国・韓国」の右往左往 来年のGP日程割り当てられ「赤字で無理」も巨額違約金に戦々恐々
2014.12.19  MSN産経ニュース

 自動車レースの最高峰、F1グランプリ(GP)の日程が12月3日に国際自動車連盟(FIA)から発表された。驚きは、財政難から2014年シーズンで開催が見送られた「韓国GP」が含まれたことだ。10年から4年開催で1900億ウォン(約204億円)の累積赤字を抱え、地元自治体は来年度のGP開催予算を計上もしていない。はなから「開催」を見込んでいなかっただけに当惑が先立つばかり。ただ開催を拒否すれば1000億ウォン(約108億円)以上の違約金の支払いを求められる可能性があり、関係者の困惑は深い。18年平昌五輪が財政難から国外開催を非公式に協議されていると報道されており、韓国GP開催が改めて韓国での国際大会開催のポテンシャルの低さを垣間見せている。


 

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