駄文・散文帳
2014年11月01日 (土) | 編集 |

「生まれ変わっても日本人」が83%の調査に、「韓国で同じ調査をやったら...」
WoW!Korea 10月31日

30日に文部科学省所管の「統計数理研究所」が発表した国民性調査の結果で、日本人の83%が「生まれ変わっても日本人になりたい」と考えていることが分かった。

 5年前の前回調査より6ポイント増え、とくに20代男性が21ポイントも急増した。専門家は、「2011年の東日本大震災で日本人が見せた秩序ある行動が海外から称賛されたことなどが影響したのでは」と分析している。

 調査は1953年から5年ごとに行われており、今回は13回目。昨年の10~12月の間に20歳以上の男女6400人を対象に面接方式で実施したもの。

 質問の内容は、「生まれ変わるなら日本か外国か」で、83%が「日本」と回答。2009年に実施した前回調査の77%を上回った。とくに20代の急増が目立ち、男性は75%(前回54%)、女性は72%(同64%)が日本を選んだ。

 同研究所によると、日本への生まれ変わりを選んだ回答者の多くが「日本人の心の豊かさ」を評価する傾向がみられた。「日本人の長所」を10項目から選ぶ設問(複数回答可)では、「礼儀正しい」が77%(同60%)、「親切」が71%(同52%)と、いずれも過去最高を記録した。

 このニュースが報じられた韓国では、次のようなコメントがあった。

「韓国で同じ調査をやったら、『生まれ変わっても韓国』と答える人はたぶん一桁」
「日本は好きじゃないけど、自国に誇りを持てる日本国民はうらやましい~ 」

韓国人は国への忠誠心はないくせに外国の悪口ばかり言っている。政治家も国民も曲がった根性を叩き直せ!  」

「韓国人のプライドの高さに国力が追いついてくれないから、韓国はいつも自虐ネタばかり。」
「いつになったら日本のように国民の意識が改善されるのだろうか」

「北朝鮮というヤクザ国家と隣合わせていることだけでも、我が国が好きになれない理由になる」
「日本には徴兵制もなく、冠婚葬祭とかも面倒じゃないから国への満足度が高くて当たり前」

「私が日本人でもおそらく自負心を感じるだろう。アジアを制覇したという実績もあるし」
世界の経済大国も経験しているから。韓国人が成し遂げられないことを実現しているからな~」

「今は調子悪とはいえ、アジア圏の中では圧倒的な先進国だから国民の自負心が高いのも理解できる。」
市民意識も高いし、正直に言って日本はアジアのレベルをとっくに昔から超えている



【噴水台】再び大韓民国には生まれたくないって?
2014年03月01日 中央日報

最近、あるモバイル世論調査結果に目を引かれた。「生まれ変わるなら、大韓民国に生まれたくない」(57%)という回答が「生まれ変わるなら、大韓民国に生まれたい」(43%)よりも多かった。「生まれたくない」という回答は20代が60%で最も多かった。韓国に生まれたくない理由は過度な競争や厳しい入試、スペック(注)づくりなどだった。最も暗うつな韓国の社会現実としては「政治」が挙げられた。回答者の70%が韓国は公正でなく、両極化が深刻だと答えた(ドゥイットサーベイ調査)。

機会が与えられるならばいくらでも祖国を離れる」という精神状態だ。「すでに国家は移動通信サービスのように好きなように脱退して新しく加入できるものになってしまった。前途有望で野心に満ちた若者は自分たちの未来をこの土地でない他の国に見ている。彼らの選択を問題にする訳にはいかないが、未来の英雄を放り出す国、亡命選手を応援する国民がこのように多い国は問題があるのでは」とも書いている。

国家主義の古い罠を投げ捨てて世界人の一員として生きることと、再び大韓民国の国民に生まれたくないことには天地の開きがある。よりによって3月1日の朝だ。大韓民国は「精神的亡命者」たちの国なのか。


不思議ですね、韓国は連日あんなにマスメディアが自国を賛美する報道をし、学校でも自国の輝かしい歴史を教えているのに、「生まれ変わるなら、大韓民国に生まれたくない」という国民が多い。歴史を直視し、真実を教え、「反日」という人種差別をやめることをお勧めしたい。「親日反民族行為者財産の国家帰属に関する特別法」なんて法律があり、また、親日派のレッテルを貼られた者は民族の裏切り者としてあらゆる手段で社会的な制裁が加えられる、そんな不健康な国柄に健康な精神が宿るとは思えません。「移民が可能であれば韓国を離れたい」と思う韓国人が多いのも肯ける。

中国人と韓国人は、いざとなったら国を捨てて逃げ出す民族。だから、日中戦争当時も日本の政治家や軍人は勝てると思ったらしい。中国の兵士には逃亡防止のための鉄の鎖がつけられていたそうです。

いくら日本の左翼が、愛国心なんて戦争を煽る悪いものだと言っても、普通の国の人々には「郷土愛」同様、自然と芽生える情があります。日本人にも国を愛する健全な精神が宿っています。

韓国の会社員、7割が「移民が可能であれば韓国を離れたい」
2011/02/23 サーチナ

  韓国の大手求職サイト『ジョブコリア』は23日、国内の男女会社員932人を対象に行った「もっとも暮らしたいと思う国は」というアンケート調査で、「移民が可能であれば韓国を離れたい」との回答が76.1%に達すると明らかにした。複数の韓国メディアが報じた。

  調査によると、「自由に移民できれば、もっとも行きたい国は」という質問には、オーストラリアとの回答が14.3%で1位を占めた。続けてスイス10.9%、日本9.7%、カナダ7.7%、フランス7.6%、イギリス7.4%、アメリカ7.1%、ニュージーランド4.5%、フィンランド3.9%、スウェーデン3.6%などの順だった。

  一方、韓国を離れたい理由としては、「不十分な福祉政策」と、62.5%の人が国内の福祉に不満をっていた。そのほかの不満点として、「貧富の差」が49.5%、「深刻な失業率」が47.8%、「過大な教育費」が35.5%、「戦争に対する不安感」が18.2%、「環境汚染」が11.1%となった。

  今回の調査で、韓国の会社員たちが思う理想の国は、福祉や自然環境、市民意識のよい国であることが分かった。


麻生太郎財務相は29日午前の衆議院財務金融委員会で、来年2月に期限を迎える日韓通貨スワップの延長について、「韓国から申し出がないと継続する意味がない。申し出があればその段階で検討する」と語りました。日韓の通貨スワップの資金枠は現在100億ドルとなっています。2月に、韓国側は「要請があれば延長するとの表現は適切ではない」と不快感を示したことがありました。ま、麻生財務大臣が述べたとおり、何もお願いして借りていただく話ではないわけで。

【動画】麻生財務大臣「日韓スワップ、現在の100億ドルは来年2月23日に契約切れ。 いらないというご返事でした。お願いして借りていただく話ではないので、そのままにしたい」より
2014年10月31日 保守速報

平成26年10月29日 衆院財務金融委員会

山田賢司議員(自民)の日韓スワップ問題の質問
「延長問題」「スワップ実施基準」「産経記者救出にスワップを利用出来ないか」

麻生大臣
面白く答えると問題になりますので、つまんなく答えます。(出席者笑い)
現在の100億ドルは来年2月23日に契約切れ。
前回の30の日銀のとき、借りておいた方が良いのではと申し上げましたが、
いらないというご返事でしたので、何もお願いして借りていただく話ではないので、
そのままにしたい。



日韓通貨スワップ協定の終了、韓国ネットは「認めたくないけど、日本円の力が必要」
WoW!Korea 10月30日

このニュースに対し、協定相手の韓国では次のようなコメントが寄せられている。

「やっぱり、世界で影響力を持つYENの国なだけに、何か偉そうな発言だな~。WONの国じゃ文句は言えないけどね」
「確かに、日本にとっては『ウォン』なんか要らないだろうな。偉そうな態度が悔しければ経済力をアップして『ウォン』の力を強くするしかない」

「今は日本と韓国の物価水準がほとんど変わらないから、ユーロみたいなアジア共通通貨を作ってもいいんじゃない? 」
「どうせ領土問題や歴史問題でトラブったら勝手にキャンセルされるんだから、日韓の通貨スワップ協定はあまり役に立たないのでは? 」

「すでに円安ウォン高は始まっているし、数年後にはウォンもそれなりの影響力を持つ通貨になるかもよ」
「韓国政府は何やってるの? スワップ協定の期限終了まで間もないのにまだ何もやってないの? 」
「認めたくないけど、日本円の力が必要です。無知な一般市民は興味ないだろうけど」

「日本もアメリカも韓国も借金大国。世界経済が中国に支配される日がだんだん近づいてきている。」
「韓国政府が中国に媚びを売るのも仕方ないな」

「借金の質が違う。日本政府の借金は韓国と違ってほとんどが日本企業や日本国民から。日本が破綻することはまずあり得ない。」
「韓国はアメリカや中国に見切りをつけられてしまったら即滅亡だよ! 韓国国民ならもっと危機感を持て! 」


外国人への生活保護費は年間1200億円、国籍別では韓国・朝鮮人が約2万8700世帯と最多より抜粋
2014年10月31日 保守速報

永住外国人の受給世帯増加 自治体を圧迫
外国人の生活保護受給世帯は年々増加しており、地方自治体の財政を
圧迫する一因ともなっている。

生活保護法をめぐっては最高裁が7月、「法の適用対象に永住外国人は含まれない」として、
永住外国人は生活保護法に基づく保護の対象ではない-との初判断を示した。

しかし、実際には、人道的観点から外国人への同法の準用を認めた昭和29年の
旧厚生省通知に基づき、各自治体が永住外国人や難民認定された外国人に対して
生活保護を支給しているのが実情だ。

矛盾した運用が行われている背景には、もともとこの通知自体にあいまいさが
内包されていることがある。

厚生労働省の最新調査(平成24年度)によると、生活保護の受給世帯総数は
月平均155万8510世帯で、うち外国人世帯は4万855世帯と全体の約2・6%。
総数が伸びる中、外国人世帯も10年前の約1・7倍に増加した。

国籍別(23年7月時点)では、韓国・朝鮮人が約2万8700世帯と最も多く、
フィリピン(約4900世帯)、中国(約4400世帯)、ブラジル(約1500世帯)
と続く。

生活保護費は全体で年間約3兆6千億円で、厚労省の概算によると、
外国人に対する生活保護費はそのうち約1200億円に上る。

生活保護費は4分の3を国が、残りを自治体が負担しており、日本人に加えて
外国人の受給世帯の増加が、地方自治体の財政を圧迫する結果になっている。



朝日新聞が声明「安倍政権を倒すという社是はない」「記事の捏造もありません」より抜粋
2014年10月31日 保守速報

「撃ち方やめ」報道、首相側近「私が言った」 説明修正

■記事の「捏造」ありません 《朝日新聞東京本社報道局の話》 
記事は意図的に話をつくった捏造ではなく、取材にもとづいて書いたものです。
また、朝日新聞社に「安倍政権を倒す」という社是はなく、主筆が話したこともありません。
http://www.asahi.com/articles/ASGBZ64GDGBZUTFK00G.html


 

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