駄文・散文帳
2014年09月14日 (日) | 編集 |

香川、ドルトムント復帰初戦でゴール ドイツ1部リーグ
2014.9.13 23:37 MSN産経ニュース

 サッカーのドイツ1部リーグは13日、各地で行われ、香川真司のドルトムントはホームでフライブルクと対戦し、マンチェスター・ユナイテッド(イングランド)からの復帰後初戦となる香川はトップ下で先発し、前半41分にチームの2点目となるゴールを決めた。(共同)



岡崎、今季初の2得点でマインツに初白星をもたらすより一部抜粋
GOAL 9月14日(日)0時30分配信

13日に行われたブンデスリーガ第3節、ヘルタ・ベルリン対マインツの一戦は、2-0でアウェーのマインツが勝利を収めた。FW岡崎慎司はフル出場し、2ゴールを挙げている。ヘルタMF細貝萌はベンチ入りしたものの、出場機会はなかった。FW原口元気は負傷で欠場している。


香川選手、復帰戦でいきなりゴール!

マインツの岡崎選手もやってくれました。一試合2ゴール!

お二人とも、おめでとうございます。

マンUファンが宛てた香川選手への手紙に、「僕らが君を手放したことを後悔させてくれることを望んでいるよ。 」と書かれていたそうな。まさに復帰初戦でのゴールは、マンUに後悔させる始まりになるかもしれません。そうなることを切に望んでいます。頑張れ、香川!

さて、朝日新聞は死んだも同然。原発や憲法に関しても、今まで通り「自己の主張を主軸において、それを補強するために記事を作成」すれば、もう誰も読まなくなるであろう。朝日自身が変わるしかないのだ。

次世代の党の山田宏幹事長は12日、朝日新聞が慰安婦報道を謝罪したことについて、「報道によって被ったわが国の大きな国益の損失を鑑みれば、木村伊量社長の国会への参考人招致の必要性はさらに高まった」との談話を発表した。

 山田氏は、木村社長の11日の記者会見について「真正面からの説明や謝罪がないだけでなく、慰安婦問題について広い意味での強制性があったと強弁していた」と非難した。

 朝日新聞が福島第1原発事故の「吉田調書」報道を訂正、謝罪したことについても「記事の作成に際し裏付けをとらない、チェック体制も不十分などという報道機関にあるまじき驚くべき内容だ」と指摘。その上で「朝日新聞社は自己の主張を主軸において、それを補強するために記事を作成しているのではないかという印象を国民に与えたのではないか」としている。

朝日の慰安婦報道謝罪「社長の国会招致の必要性高まった」 次世代の山田幹事長より



 ▼東京電力をおとしめるために書いたとしか思えない福島第1原発の「吉田所長調書」記事もひどかったが、慰安婦報道の方がはるかに国益を損なった。「日本軍は20万人の女性を性奴隷にした」という虚偽の「史実」を世界中に流布されるきっかけをつくったのが、一連の朝日の慰安婦報道だったことへの反省がまだまだ足りぬ。

 ▼一昨日の社長会見でも、おわびの主題は「吉田調書」の方で、「吉田証言」への謝罪はつけ足しだった。しかも一連の慰安婦報道が、国際社会に与えた影響などの検証は、社外の第三者委員会に委ねるという。外部の有識者に甘い言葉をかけてもらいたいのだろうが、どうも往生際が悪い。

 ▼朝日が火をつけたところに油を注いだのが、慰安婦募集の強制性を認めた平成5年の河野洋平官房長官談話である。談話見直しは、喫緊の課題なのに、河野氏の国会招致さえ自民党が消極的なのは、解せない。

 ▼二階俊博総務会長は「議長経験者を国会に軽々と呼び出せば、新たな問題が発生する」とわけのわからぬことを言う。元議長が国会で証言してはならぬ、という法律はどこにもない。日本人の名誉と議長の権威、どちらが大切なんですか、二階さん。


往生際が悪い朝日より


朝日新聞の場合、その誤報の影響は国内だけではなく、海外にも及ぶ。誤報手段を駆使して自国の政府を批判する一方、中国と韓国の反日運動の手先となってきたからだ。

朝日新聞が世界的スクープとしてこれまで誇示してきたチェルノブイリ原発事故報告書」(ロシア語)のスクープ報道は、ウォーターゲート事件報道のような地道な取材によるものではなく、国際原子力機関(IAEA)の広報部長のテーブルにあった報告書を盗んだ結果だったことが後日、当時のIAEA広報部長自身が認めているのだ。その広報部長とは、NHK国際局報道部次長から国連職員に転身した吉田康彦氏だった。

世界の注目を集めていたロシア側からの報告書を国際記者会見で公表予定だった当時のハンス・ブリクス事務局長は朝日新聞の報道にカンカンとなり、朝日新聞記者に報告書を意図的に流した吉田部長を即解雇する考えだった。しかし、国連機関初の日本人広報部長ということで注目されていた吉田氏の解雇はまずいと判断した日本外務省の要請を受け、IAEA側は吉田氏を後日、ジュネーブの国際機関に人事している。「天下の朝日」の世界的スクープは公文書窃盗罪にあたる犯罪行為によって実現したのだ。ちなみに、同記事を書いた朝日新聞記者はチェルノブイリ原発事故報告書スクープで日本新聞協会賞を得ている

朝日新聞と3人の「吉田」氏 --- 長谷川 良より


NHKが放送した「女性国際戦犯法廷」は、弁護人もつけないで昭和天皇に欠席裁判で有罪判決を出す恐るべきイベントだったが、このときの罪状は強姦罪だった。いうまでもないが、慰安婦は売春であって強姦ではない。ここまでめちゃくちゃになると、もう反論のしようもない。

片山氏もいうように、この問題は憲法第9条のような「戦後的な価値」を守ろうとした人々が「目的がよければ嘘は許される」と考えて暴走したものだが、そこにボスニアの大量強姦事件などの性犯罪の話がごちゃごちゃになって欧米で盛り上がった。そこに目をつけた韓国が慰安婦像などのキャンペーンを張ったわけだが、外務省は「河野談話で決着ずみ」という以上の対応をしなかった。

この騒ぎの主役が、松井やよりだった。彼女は問題の火付け役になった1992年のアジア連帯会議を福島みずほ氏とともに主催し、「元慰安婦に(シナリオ通りに)言わせるのは大変なのよね」といい、インドに住むタイ人女性が「インドに来た英国兵はもっと悪いことをした」というと「黙りなさい。余計なことをいうな!」とどなりつけたという。

フェミニズムなんてイズムと呼ぶほどの思想ではなく、上野千鶴子氏のようなセックスを売り物にする読み物にすぎないが、これも社会主義の終わったあとの左翼の数少ないよりどころだった。その流行も終わるころに、「女性の人権」にすがってフェミニストの救いをもとめる朝日新聞のおじさんは、ちょっと哀れでもある。

慰安婦問題はフェミニズムで脱線したより


朝日新聞のデータベースを検索すると、「慰安婦」は7419件、「慰安婦 強制連行」でも1046件も出てくる。しかも大阪本社に集中しているのが特徴だ。大阪には在日が多いので、彼らに同情する記事を書くことがセールスの武器になった。

「悪いのはA級戦犯と軍だけで、国民は被害者だった」という図式は、東京裁判で戦争責任に法的決着をつけるために連合国のつくったフィクションであり、日米戦争の原因はいまだに研究者にも通説がないほど複雑だ。それを朝日新聞は「侵略戦争の加害者と被害者」という勧善懲悪の図式に整理して「女性の人権」や「アジアとの和解」などの美しいスローガンでごまかしてきた。

もう一つの朝日に固有の要因として、出世主義があると思う。

こんなキャンペーンが30年以上も続けられた背景には、大阪読売やローカル紙との競争が激しい大阪の特殊事情がある。「売れる商品」をつくれば出世するのが大阪だ。どうせ昔の話だから、多少の嘘があってもわからない。名誉を毀損されるのは絶対悪の日本軍だから、訴えられる心配もない。

アジアに対して日本軍の犯罪を永遠に謝罪しなければならないという贖罪史観は、加害者だった朝日新聞を免罪する上でも重要だった。それは朝日の社論として受け継がれ、政治部では集団的自衛権などのヒステリックな記事を生み出し、社会部では慰安婦デマを生み出した。これに疑問をもつ記者は傍流になり、放射能デマなど勧善懲悪のおもしろい記事を書く記者が出世する。

その意味で今回の問題は、終戦直後から続いてきた朝日新聞の贖罪史観を抜本的に見直すいいチャンスだ。近代の総力戦は、軍だけではできない。それに予算を支出する官僚機構と、その財源となる経済力と、戦地におもむく兵士に「大東亜の理想」を植えつけるマスコミが協力したから、あの戦争は起こったのだ。

木村社長は「これからも従来の主張を続けていく」と開き直っているが、市川報道局長は「強制連行はなかった」と明言している。朝日新聞が7000本以上の慰安婦の記事をすべて取り消し、慰安婦報道が徹頭徹尾でたらめだったことを認めるまで、この問題は終わらない。

朝日新聞の「贖罪史観」は営業と出世の道具より


 朝日新聞の「吉田調書」「従軍慰安婦」に関する報道についての私の考えは、昨晩のBS日テレで申し上げておいた通りですが、「記者の国語能力」などという問題は些末的なことで、本質は「第四の権力とも言われるにもかかわらず三権分立などのチェック機能が働かないマスコミのあり方」にあるのだろうと思っています。
 チェック機能が働かないが故に、マスコミには強い矜持と自浄能力が求められるのですが、所詮人間の為すことですから、過度の期待を持つことは危険です。良く知られているように、先の戦争を一番煽ったのはマスコミだったのであり、なかでも朝日新聞のそれは顕著でした。
 権力とマスコミが一体となったとき、あるいはそれを更に超えてマスコミが権力を主導するようになった時の恐ろしさを改めて思わずにはいられません。


石破大臣"朝日新聞の報道についての考え"より


朝日新聞は慰安婦に関して、今でも「広い意味での強制性はあった」と主張し、肝心のところは訂正していません。

「拉致・監禁・強姦」という強制連行(性奴隷)はなかったが、「たとえ本人が、自由意思でその道を選んだようにみえるときでも、実は、植民地支配、貧困、失業など何らかの強制の結果」なのだという。「自由意思で選んでも強制」となるらしい。当時は日本も韓国も売春は合法でした。売春を合法にしていた韓国側にも責任があるということか。日本が韓国の保護国となる前のことを、韓国紙はよく「世界の最貧国であった」と書いていますが、最貧国であった韓国にも「広い意味での強制性」があったことになる。誤報手段を駆使して自国の政府を批判する一方、中国と韓国の反日運動の手先となってきた朝日。日本だけに絞って慰安婦騒動を起こすなと言いたい。韓国の警察と売春業者が、女性たちが逃げないよう共謀したという米軍慰安婦にも言及すべし。韓国政府とメディアも黙殺しています。

政府が東京電力福島第1原発の事故に関する政府事故調査・検証委員会の調書を公開した。事故処理の陣頭指揮をとった吉田昌郎所長による、いわゆる「吉田調書」を読むと、事故翌日に現地を訪れた菅直人首相(当時)に対する不信感が伝わってくる。

「吉田調書」で完全暴露された菅元首相のイライラ 怒鳴り声ばかりに「何だ馬鹿野郎」と批判より



世界価値観調査(2010)によると、日本人の新聞に対する信頼度は「非常に信頼する」と「やや信頼する」を合わせると70.6%にのぼる。この数値は世界トップレベルで、米国20%台、英国10%台をはじめ先進国が10%から40%台なのに対して圧倒的に高い。中国や韓国など他のアジア諸国でも60%台で日本ほどではない。

これは日本の新聞の質が高いからだという見方もできるが、むしろ実態は、日本国民が新聞はじめマスコミに対して過度に信頼を置き過ぎており、その報道を鵜呑みにし過ぎている表れなのではないだろうか。

日本は教育現場でも新聞(特に朝日)の社説やコラムを無謬なものとして写経させるような教育が主流で、複数紙を比較検証したり、批判的思考をもって読み解くようなメディア・リテラシー教育はあまり実践されていない。他の先進国では、政府や企業、NGO、他の様々な機関に対してと同様に、マスコミに対してもその情報を鵜呑みにせずに、自分の頭で考えて咀嚼する傾向がある。


昨今はネットメディアや個人のブログ発信の台頭により、マスコミ報道も相対化されつつある。今回も朝日の「吉田調書」スクープに対して最初に疑義を投げかけたのはノンフィクション作家の門田隆将氏であり、ブロゴスに転載されたブログ記事が拡散したことが、謝罪会見を引き出した発端とも言える。

先進国で最もマスコミを鵜呑みにする日本人より


 

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