駄文・散文帳
2014年08月10日 (日) | 編集 |

“5万回斬られた男”福本清三が主演男優賞!日本人初の快挙!
シネマトゥデイ 8月9日

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 7月17日から8月7日までカナダのモントリオールで開催された第18回ファンタジア国際映画祭で、“5万回斬られた男”という異名を持つ斬られ役の名手・福本清三が55年の役者人生で初めて主演を務めたことでも話題の映画『太秦ライムライト』が、最優秀作品賞のシュバル・ノワール賞と、福本が最優秀主演男優賞を受賞したことがわかった。日本人が本映画祭で主演男優賞を受賞するのは初めてで、71歳の福本は歴代最年長受賞記録を更新。シュバル・ノワール賞を日本映画が受賞するのも史上初となり、メガホンを取った落合賢監督は日本人最年少として初ものづくしの栄冠を手にした。

 映画祭の審査員は、どちらの賞も「審査員満場一致で決定した」と明かしている。同作は先日の第13回ニューヨーク・アジア映画祭で最優秀観客賞も受賞しており、国際舞台で3冠の栄誉をつかんだことになる。

 福本は「このたびの『最優秀作品賞』の評価は、苦労をかけたスタッフ全員の熱意と努力の賜物(たまもの)です。そんな仲間たちに支えられて撮影をまっとうすることができたに過ぎないわたしが『主演男優賞』とは信じられません」と驚きを隠せず、「ご選考くださった方々には失礼な話ですが、何かの間違いのように思われ、落ち着かない気持ちでいっぱいです」と率直な思いを語った。そして「これも出演者全員でいただいたものと受け止めております。唯々、『感謝』の一言しかございません。ありがとうございます」と礼を述べた。

 落合監督は「50年以上、斬られることで、他の主役を引き立たせてきた福本さんが、海外の映画祭で主演男優賞を受賞されたということは、『どこかで誰かが見ていてくれる』というこの作品のテーマそのものではないでしょうか! 本当にうれしいです」と歓喜している。

 同映画祭は、1996年に始まり、今年で18回目を数える。カナダ・モントリオールで毎年開催されており、各年10万人以上の映画ファンや業界関係者が参加。世界各国のインディペンデント系からメインストリームまでのジャンル映画の上映を行っており、北米で最も重要なジャンル映画祭と称されている。今年は、長編だけでも160作品が上映された。

 『太秦ライムライト』は、1958年に15歳で東映京都撮影所に入所して以来55年間、トム・クルーズ主演の映画『ラスト サムライ』や数多くの時代劇などに出演している福本の初主演作。京都・太秦にある、日映撮影所を舞台に、斬られ役として長年活躍してきた老いた俳優と、師弟関係を結ぶことになる新進女優の心の交流を描いている。(編集部・小松芙未)

映画『太秦ライムライト』は全国公開中


福本清三さん、おめでとうございます!
今後のご活躍も楽しみです。

さて、慰安婦デマを32年間も流し続け、韓国を利してきた朝日新聞を、韓国紙(朝鮮日報)が「韓国人にとって朝日新聞は貴重な教材だ。在日犯罪の記事では韓国名でなく日本名『通名』を記載する。慰安婦問題で孤立し疲れが見えてきた朝日を韓国政府は助けるべき」と擁護し、エールを送っています。そういえば、韓国紙は旭日旗を戦犯旗だといって攻撃していますが、朝日新聞の社旗には文句を言わない。韓国と朝日の関係って、分かり易い。「反日」で結ばれているのが、よく分かる。

日本国民は朝日の実態を、今一度知っておいた方が良いでしょう。

朝日新聞の得意な思考停止ワード
2014年08月09日 池田信夫blog

朝日新聞の慰安婦検証記事は、過去の誤報を訂正したのはいいが、素直に「当社の慰安婦報道はすべて嘘でした。すいません」と謝罪すればいいのに、「女性の尊厳」がどうとか説教を始めたので、「開き直りだ」と批判を浴びている。このように誰も否定できない言葉で思考停止させるのが、彼らの常套手段だ。それをあげてみよう。

女性の人権:売春がいい仕事か悪い仕事かといえば、いいという人はいないだろう。それを現代の基準で「性奴隷」とか「人権侵害」と非難するなら、吉原はもっと大規模な人権侵害だった。公娼はひとりひとり登録して、警察が管理していた。それが人権侵害というのは話が逆で、公的に衛生管理して彼女たちの生命を守ったのだ。

生命の尊厳:原発がなくてすむなら、ないほうがいいい。しかし日本経済は、原発を止めたままでやっていけるのか。原発を止めたら化石燃料で、大気汚染と地球温暖化が起こる。大気汚染によって、全世界で毎年700万人が死んでいる。

子供の未来:「プロメテウスの罠」の鼻血の記事にみられるように、「子供の命を気づかう母親」というのが、朝日新聞のよく使う聖なるアイコンだ。子供の発言を利用して、「福島は恐い」などと大人のいえないことをいわせる。

可能性はゼロではない:強制連行の証拠はないが、元慰安婦は証言しているので連行された可能性はゼロではない。福島で放射線障害は出ていないが、これから出る可能性はゼロではない。あす東京に大地震が来て朝日新聞東京本社が全壊する可能性もゼロではないから、地震のリスクをゼロにするために閉鎖したほうがいい。

経済性より安全性:官僚や財界は国民の生命より自分たちの利益を考えているから、朝日のような正義の味方が国民の生命を守るという。しかし坂本龍一氏のような高度医療は、金がなければ受けられない。所得が今の1割だった江戸時代には、平均寿命は40歳以下だったのだ。
こういう思考停止ワードに共通しているのは、美しい建て前だということだ。世の中にはリスクも便益もあるが、リスクだけを見て便益を否定したら貧しくなり、結局は別のリスクが増えてしまう。それを見ないで、朝日の社会部が「リスクはゼロじゃない」と建て前を振り回したら、それに抵抗できない人は黙ってしまう。

これは戦前に朝日が使った「統帥権の干犯」や「国体の本義」などのスローガンと同じで、具体的な中身がないが、それを疑うと「非国民」として社会から排除される。こうしてみると、国民を戦争に巻き込んだ朝日新聞のレトリックは、21世紀になっても変わっていないことがわかる。



慰安婦問題は朝日新聞の捏造だより一部抜粋
2014年08月08日 池田信夫blog

慰安婦問題が朝日新聞のブランドイメージを失墜させ、植村隆元記者がネトウヨの標的になって再就職もパーになった(大学が採用を撤回した)。これ以上放置すると部数が落ち、まともな社員が入ってこなくなるという危機感があったのだろう。今年5月のOB会でも、批判があったらしい。

特に「捏造」というのは意図的に嘘の話をつくったという意味だから、報道機関としては致命傷だ。

このように事実を知った上で嘘を書くことを捏造というのではないか。

ところが朝日新聞は「捏造はなかった」と主張し、それを根拠にいくつかの週刊誌に抗議文を送っている。どうやら捏造を論点にして反撃に転じようという作戦らしいが、上のように朝日の検証にもとづいても植村氏の記事は捏造である。強制連行がなければ、商行為としての慰安婦は問題にならなかったので、「慰安婦問題」は朝日の捏造である。

自民党の石破幹事長が「国会招致」に言及したのも、植村氏を念頭に置いていると思われる。一般論としては国会が報道機関を喚問するのは好ましくないが、報道の自由には嘘をつく自由は含まれない。まして今回の場合、その嘘を朝日新聞が20年以上も訂正しないで「枝葉の問題だ」と開き直った(それは今回の特集も同じ)ことが、日韓問題を大混乱に陥れたのだから、外務委員会に植村氏を呼んで、この矛盾を追及すべきだ。


朝日新聞の「革新派」が戦争を主導した
2014年08月08日 池田信夫blog

この機会に、朝日新聞の誤報や捏造の歴史をおさらいしておこう。特に彼らが重要な役割を果たしたのが、第二次大戦だ。秘密保護法キャンペーンのときは「治安維持法で新聞の自由が奪われた」と書いていたが、これは嘘である。治安維持法が朝日に適用されたことは一度もない。

朝日は満州事変後に、その営業方針として戦争協力を決めたのだ。1931年10月1日の大阪朝日の社説は「満州に独立国の生まれ出ることについては、歓迎こそすれ反対すべき理由はない」と書いた。これはそれまでの反軍方針の大転換で、従軍記者の報道で大きく部数を伸ばした。
朝日はなぜ大転換したのか。朝日の社史では在郷軍人会の不買運動が理由とされているが、そういう消極的な転換ではなかった。このあと朝日は、戦線拡大に慎重な陸軍首脳より先鋭的になり、青年将校を煽動したのだ。日米戦争をあおって「鬼畜米英」というスローガンをつくったのもアサヒグラフである。


その一つの原因は、朝日が革新派の新聞だったことにある。緒方竹虎以下、笠信太郎や古垣鉄郎などのスター記者はみんな「リベラル」で、社会主義に親近感をもち、日本を計画経済にすべきだと考えていた。これは陸軍統制派の国家社会主義に近く、それを通じて近衛文麿との関係が強くなった。

近衛も新聞を味方につけたかったので朝日に情報をリークし、朝日は「一国一党型新党で日本を革新すべきだ」という論調をとるようになる。これが大政翼賛会になり、緒方は「新体制」の幹部になった。このあと朝日は社論を「新体制支持」と決め、国家総動員体制の支柱になった。

このような新体制の理論的支柱になったのが、笠の『日本経済の再編成』にみられる統制経済の思想である。そこでは資本と経営を分離し、経営者が計画的に会社を経営し、新聞は(社主の意向に左右されないで)天下国家の立場から国策を論じるものとされた。

このように資本主義を否定する思想が、陸軍に利用された。戦前のリベラルが結果的には近衛の総動員体制に合流して戦争に協力した歴史を、丸山眞男は「重臣リベラリズムの限界」と呼んだ。国家の経済介入を肯定するリベラリズムは、総動員体制と親和性が強く、「空気」に弱かったのだ。

戦前の朝日新聞の脱線の原因は、治安維持法でも利益誘導でもない。他社との競争の中で新聞を売ろうとする熱意と、天下国家のためには多少の嘘は許されるという善意によって、大本営発表を報道し続けたのだ。慰安婦報道でも原子力報道でも、リベラルな「革新」の側に立とうとする朝日の姿勢は戦前と同じだ。そこに最大の落とし穴があることに、彼らは気づいていない。


今の時点で、朝日新聞の慰安婦検証記事に関して、読売テレビ以外は報道していません。TV朝日の報道ステーションが朝日新聞の慰安婦捏造記事問題をスルーしているという厚顔さ。これだけ政治家からも与野党を問わず怒りと不満の声が上がっているというのに不思議です。しかし、今に始まったことではありません。特に朝日は言論の自由を訴えるくせに、ウソをつく報道は自由がないことを自覚せず、目的のためなら手段を選ばず、捏造記事や虚偽を流してきました。その目的とは販売部数を伸ばすためとか、偏狭なイデオロギーのためなのです。誠実さや正義などとは程遠い朝日なのです。だから慰安婦デマ以外にも、過去に問題報道が多々ありました。脱税だってしてるんです。

朝日新聞捏造報道に沈黙するTV局のチキンぶりはどうだより抜粋
2014-08-08  木走日記

 日本のマスメディアが権力に対して構造的にチキン(臆病)であるのは、欧米では禁止されたり制限されているクロスオーナーシップの弊害により、この国のマスメディアがメディア相互の監視チェック体制を持っていないことに由来します。

 この国では新聞はTVを批判できないし、TVは新聞を批判できません、マスメディアは系列化していますから、フジテレビ批判をたとえば朝日新聞がしたならば、ではお前のところのTV朝日はどうなんだと、他局批判、他紙批判はあらゆる面でほぼ100%自分のグループにブーメランしてしまうからです。


 そこは「同じ穴のムジナ」なのです、電波利権を独占し免許制度にあぐらをかくTV局、独禁法例外扱いの再販制度で事実上新規参入を締め出している法律で守られている新聞業界、ともに閉鎖的な法律に守られている特権企業です、彼らがそもそも彼らの利権に関わることで相互批判などできないわけです。

 このクロスオーナーシップの悪弊により日本のマスメディアはどこも似たもの同士の同業者からの強烈な批判・圧力を受けることはありませんから、基本的には、批判になれていません、従ってある種の自分たちに対する批判・圧力には非常にナーバスに身構えます。

 具体的に言えば許認可権を有する政府・官僚、広告収入の大顧客であるスポンサー企業、巨大広告代理店、全国的不買運動や政治的圧力を発する政治力を有する宗教団体や政治団体等、これらに対して日本のマスメディアはすこぶる弱腰になります。

 本来、マスメディアは欧米では「第四の権力」といわれ、巨大な権力を有する政府や大企業などの巨大組織に、正々堂々と批判的に対峙することが使命とされています。


 

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