駄文・散文帳
2014年05月12日 (月) | 編集 |

NYタイムズに朴大統領批判の広告 旅客船事故「報道を検閲」「遺族慰めやらせ」
2014.05.12 ZAKZAK

日本の海難救助率96%の秘密は…「潜水士が空港に常駐」の逆発想
2014年05月09日 中央日報

事故が相次ぐ韓国…今度は首都圏電車が300メートル逆走
2014年05月09日 中央日報

また地下鉄の信号機故障 約100メートル逆走=韓国
2014/05/08 朝鮮日報

ポスコ高炉でガス爆発、5人負傷
2014/05/10 朝鮮日報

韓国は今度も「忘却の国」になるのだろうか
2014年05月09日 中央日報

韓国船舶受注量が急減 世界3位に転落=日中を下回る
2014/05/08 朝鮮日報

ソウル地下鉄事故:鉄道安全監督官、日本120人・韓国5人
2014/05/07 朝鮮日報


3年前、韓国紙が日本の新幹線を例に挙げて「安全管理」について「日本の新幹線、人命のために時間をかけて築いてきた『安全管理』」という記事を掲載したことがありました。当時発生した中国の高速鉄道事故(温州市鉄道衝突脱線事故)を受けて書かれたものです。

折しも先日、テレ朝で「これぞ!ニッポン流!外国人も超ビックリ!?新幹線&デパ地下スペシャル」という番組があり、新幹線のスゴイ部分を紹介していました。

日本の列車は寸分の狂いもなく運行されていることに多くの外国人が驚くという。その中でも長距離を走行する新幹線がどのようにして時間通りに運行しているのか、その秘密を検証する!
 時間に正確な運行をするため、新幹線の運転士は速度を暗算している。機械に任せることもできるが、暗算にこだわるのには驚くべき理由があった!
 また、普段は見ることのない車両検査や線路の補修にも密着。新幹線の安全を陰で支えるスタッフや特殊専用メカの活躍も紹介する。
日本の列車運行システムには、外国人生徒もびっくり!?


昨年、韓国国内で、日本の技術力の強さと韓国経済の致命的な弱点を認めた論評が相次いだことがあったようです。その背景には、異様な反日路線を突き進む朴大統領への強い不満がくすぶっていたらしい。

「日本の部品停止なら砂の城」韓国で自虐経済リポート 朴政権へ渦巻く不満より抜粋
2013.12.17 ZAKZAK

 韓国の鉄鋼大手ポスコ系列のシンクタンク、ポスコ経営研究所は「日本はどのように素材大国になったのか?」というリポートを発表した。そこでは、「日本の主要産業は組み立てや加工では韓国や中国に押されているが、素材・部品では圧倒的な競争力を維持している」として、「日本産の素材や部品がなければ世界中のエレクトロニクス産業が立ちゆかなくなる」と指摘した。

 液晶画面に必要な偏光板保護フィルムなど、日本メーカーが世界市場で90%以上のシェアを占める素材や部品は多く、韓国の産業は「素材・部品を日本に依存しているため、輸出で得る実質的な利益をほとんど日本に奪われている」という“鵜経済現象”が固定化していると評した。魚を捕まえる鵜が韓国、その魚をいただく鵜飼いが日本というわけだ。

 韓国の週刊誌、時事ジャーナルも「日本が部品を切れば、サムスンと現代自動車の工場が止まる」と題した特集記事を掲載した。そこでは、「半導体やテレビ、2次電池の大国になったとうぬぼれるときではない。そうした製品の中には『メード・イン・ジャパン』の部品が潜んでいる。日本が部品の供給を停止すれば、韓国の産業は、砂の城のように消える恐れがある」と警鐘を鳴らす。

 韓国側からするとぞっとするような具体例も列挙されている。

 「スマートフォンなどに使われる2次電池の表面にサムスンやLGと表示されていても、中身は日本の素材ばかり。韓国企業は、日本産の材料を輸入して組み立てている程度」「半導体も素材や製造装置は日本から輸入しており、独自の韓国製というには無理がある」「自動車用半導体やセンサー、小型モーターでも日本製品が市場で優位性を持つ」「テレビも日本の技術がなければ生産すらできるか不透明」「コンピューターも日本産の部品がなければ一晩で生産が中断」「病院も日本の内視鏡がなければ旧石器時代に戻る」などなど。

 必要以上に日本への対抗心をむき出しにし、「親日的」のレッテルを張られると批判の矢面に立たされるお国柄の韓国だが、日本の強さと韓国の弱点を冷静に分析する論評が出始めたのはなぜなのか。アジア経済に詳しい企業文化研究所理事長の勝又壽良氏はこう解説する。

 「韓国内も朴大統領の反日姿勢にうんざりし始めている。経済の現状は輸出は好調でも内需は不振だが、TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)に入ると日本からの輸入が増えて、経済がもっとひどくなるという危機感がある。そこで日本を再評価し、関係を復活させないといけないという論調が強くなっている」

 就任当初から反日カードを切り続けている朴政権が、余計に韓国経済を危機にさらしていることにも批判の声が強まっているようだ。

 最先端素材や部品は日本に引き離され、低価格の素材や部品は中国メーカーの猛追を受けるという厳しい環境に置かれている韓国。政府もこうした自国の弱点は認識しているようで、2020年に世界の素材・部品分野の輸出額で日本を上回るという計画をぶち上げたばかりだ。

 果たして韓国が先端素材や部品で日本に迫ることは可能なのか。前出の勝又氏は「追いつくのは無理だろう」と即答する。

 「日本の精密部品や素材の強さは、多くが中小企業が持っているものだ。しかし、韓国には日本のような分厚い中小企業群がない。また、日本は明治時代から営々として技術を磨いてきた歴史があり、ものづくりが尊いという考え方が根付いている。しかし、韓国にはこうした歴史もない」


日本は、隣国だから仲良くしなければならないなどと思うことはない。一般的には隣国同士は仲が悪いものです。世界中で日本の悪口を言って、日本を目の敵にしている韓国とは仲良くなど出来るわけがありません。無視しているのが一番。最近は、韓国が「反日」よりも「用日」なんて虫の良いことを言っているようですが、日本は韓国にとって都合の良い国になってはならない。韓国に利用されてはならない。韓国はウソで塗り固めた国なのだから。

【社説】「いつも通り」の虚偽記載
2014/05/06 朝鮮日報

 先月16日に全羅南道珍島沖合で沈没事故を起こした旅客船「セウォル号」では事故の前日、仁川港を出港する前に乗務員らはいつもと同じように淡々と業務をこなしていたことがわかった。いつもと同じ、とは、要するに乗務員らは出港前に船の安全点検を一切行わず、すべてにおいて「問題なし」と記載された虚偽の報告書を作成し提出していたのだ。検察と警察の合同捜査本部は「セウォル号は船の状態、積載した貨物の量やその船積みされた状態、救命設備など、点検すべき項目はすべて良好という内容の報告書を作成し、仁川港運航管理室に提出していた」と発表した。この報告書は本来なら船長が作成することになっているが、セウォル号は三等航海士のB氏(26)=女性、拘束=が船長に代わって作成し、船長の名前で提出していた。B氏は捜査本部での取り調べで「まともな点検は行わずに記載した」「仕事を学ぶときにも、ただ良好と書けばよいと指導を受けた。いつもと同じようにやっただけだ」と証言した。一等航海士のK氏(42)=拘束=も「安全点検を行う前にまず書類を提出した。これは一種の慣行だった」と証言した。

 事故の前日に提出されたセウォル号の安全点検報告書には、貨物657トン、コンテナ0個、自動車150台と記載されていた。ところが実際はコンテナが105個積まれており、これだけで1157トンにも達していた。自動車も180台が積まれていた。しかもコンテナはしっかりと固定されていなかったが、報告書には「船積み状態は良好」と記載されていた。貨物を決められた限度を超えて積載し、船が傾いた時に一方に片寄らないようしっかりと固定しなかったことも、セウォル号が沈没した一つの原因とみられている。救命設備も「良好」と記載されていたが、実際に船に積まれていた46隻の救命ボートのうち、沈没の時に使えたのはわずか1隻のみだった。



全米の風俗産業で「中韓」が暗躍 慰安婦「喧伝」の裏で…
2014.05.10 朝鮮日報

 米国の主要な7都市の風俗産業が年間10億ドル(1020億円)の規模に達することが、米国の非営利団体(NPO)の調査で分かった。売上高で、すでに社会問題化している銃器や麻薬売買の規模を上回る都市があるなど「売春ビジネス」が米国内で一大産業になっている実態を浮き彫りにした。調査で注目されるのは、売春の温床となっているアジア式の「マッサージパーラー」(性的マッサージ)の存在。中国人や韓国人がその多くを経営しているという。

 米NPO「アーバン・インスティテュート」が、ワシントンDCやジョージア州アトランタ、テキサス州ダラスなど主要8都市で、米司法省の委託を受けて実施した。性的マッサージや簡易売春宿、高級売春婦によるサービスなどに関わる客引きや売春婦、警察官ら約260人にインタビューし、売上額などの推計値をはじき出している。

 調査によると、8都市のうち、ワシントンDCなど計7都市の風俗産業の売上高は2007年で9億7530万ドル(約995億円)。あっせん業者は売春婦に1日400~1000ドルのノルマを課し、収入は1週間で5000~3万3000ドル程度あった。

 個別の都市をみると、07年の売上額が最高だったのはアトランタで、年間2億9000万ドル(約296億円)。銃器(1億4600万ドル)や麻薬(1億1700万ドル)の市場を上回った。売春業者の収入は1週当たり3万2833ドル(約335万円)で、これも各都市のトップだった。

 アトランタでの主な業態は、ラテンアメリカ系の売春宿とアジア式の性的マッサージ。顧客に対してはインターネットなどを通じてあっせんされ、特に性的マッサージは全米レベルでネットワーク化しているもようだ。

 03年と07年の比較で急増したのは、ワシントン州シアトル。5030万ドルから1億1200万ドルと倍増した。業態別では性的マッサージが韓国人や中国人の経営者によって巧妙に組織化されているとされ、不法入国した売春婦を使って売り上げを伸ばした。

 性的マッサージの経営を担うのが韓国人や中国人であるとの指摘は、シアトルだけではない。

 米ニュースサイトのビジネス・インサイダー(電子版)によると、ラテンアメリカ系の売春宿と、アジア式性的マッサージはすべての都市にある業態だった。

 性的マッサージは全米各地に計5000もの店があり、各店舗は組織化され、ビジネスに精通した中国人や韓国人が運営。売春婦については、タイやフィリピンなどから随時、別の仕事をあっせんすると偽って補充し、米国に到着後に性的マッサージを行う仕事を強要しているという。

 そうして得た利益は地元の不動産などにも投資され、資産隠しも頻繁に行われているが、シアトル・タイムズ(電子版)は、利益の多くは韓国や中国、ベトナムに送金されると指摘する。シアトルには40~50代のアジア人の女性が住む売春宿もあるとしている。

 慰安婦問題をめぐり、朴槿恵(パク・クネ)大統領による「反日」行為を世界で繰り広げる韓国。米国ではカリフォルニア州グレンデールで慰安婦像を設置するなど誤った歴史認識を拡散しようとしている。

 その一方で、米国の風俗産業の担い手として韓国人が暗躍しているというのは、実に滑稽な事象でもある。“性的被害”を訴えながら、性産業の担い手になる国…。これもまた、揺るぎのない現実なのだ。


 

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