駄文・散文帳
2014年02月15日 (土) | 編集 |

《感動!!》日本語うますぎフォルラン入団会見あいさつ





C大阪加入のフォルランが会見…長い日本語の挨拶、関西弁も披露「おおきに」
SOCCER KING 2月12日

 セレッソ大阪は12日、ウルグアイ代表FWディエゴ・フォルランの入団会見を行った。

 会見に臨んだフォルランは冒頭、日本語で挨拶。「こんばんは。日本の皆様、はじめまして。ディエゴ・フォルランです。セレッソ大阪で頑張りますので、どうぞ宜しくお願いします。日本政府、Jリーグの皆様、ここでプレーができる機会をいただき、感謝致します。以前から日本のファンでした。過去に3回、日本に来たことがあります。素晴らしいおもてなしを受けました。たくさんの希望と夢を持ってきました。去年、チームは4位まで行きました。今年、良い成績を残せるよう、全試合努力します。どうも、ありがとうございました。おおきに」と、早速の関西弁を交えつつ、長い日本語での挨拶を行った。

 また、C大阪を移籍先として選んだ理由について、「強い気持ち、熱い思いを感じましたので、それが大きな要因だったと思います」とクラブの熱意を挙げ、「過去3回、日本来たことがありますが、いつも日本という国の素晴らしさ、文化であり、人を思いやるリスペクトを肌で感じたことも、動機の一つにあると思います」と、日本の国柄についても要因だったとコメントしている。

 日本のサッカーについては、「日本のサッカーは技術レベルが高く、スピードがあり、非常にいいサッカーをしていると思います」と語り、「オファーをいただいたことは、私にとってチャレンジであると思い、決断しました」と意気込みも述べた。


J1・C大阪に加入するウルグアイ代表FWディエゴ・フォルラン選手が12日、来日しました。フォルラン選手はスポーツが優秀なだけでなく、人柄も良く、知的。今年のJリーグは盛り上がること間違いなし!

さて米バージニア州内の公立学校の教科書に、「日本海」に加え「東海」を併記する問題について先月、米国務省のハーフ副報道官が記者会見で「日本海」が唯一の呼称であるとの米政府の方針を強調しましたが、バージニア州では東海併記法案が可決されました。また、慰安婦の碑を米国に立てたり、フランスで開催された世界的漫画展示会でも慰安婦の歴史を題材とする漫画によって日本による蛮行を広く知らしめたりと、韓国の「日本をおとしめる運動」がとどまるところを知りません。

「自分が大きくなったと誇りつつ、他国に対しては依然、小国であった頃のように助けてくれることを期待する韓国人」なのですが、いつまで他国に依存し続ける気なのだろうか。「反日」に血道をあげているのは「甘え」です。日本には何をしても大丈夫だと思っているようですが、そろそろ日本政府の反撃が始まりますよ。

政府、中韓のロビー攻勢に反撃 国際広報予算を5倍に 戦略的発信を強化より一部抜粋
2014.02.14 MSN産経ニュース

 中国と韓国が「反日」謀略戦を仕掛けていることに、日本政府が反転攻勢に乗り出す。内閣府の国際広報予算を、民主党政権時代に比べて5倍以上に増やし、対外発信を強化する構えなのだ。沖縄県・尖閣諸島や島根県・竹島、慰安婦問題などをめぐる、中韓両国のウソを打ち破れるのか。安倍晋三首相に近い、自民党の高市早苗政調会長が国会で切り込んだ。

 「中国や韓国の関係者が、国際法的事実、歴史的事実と違った誤ったことを発信し、欧米メディアの中にはそれを信じ込んで報道するケースが散見される。日本政府が真実を発信するのは喫緊の課題だと思う」

 高市氏は10日の衆院予算委員会でこう訴えた。高市氏が脅威を感じたのは、中韓両国が近年、国際的に宣伝活動を増強している点だ。

 内閣府の国際広報予算は、民主党政権時代はわずか3・5億円だったが、安倍政権で5億円に増額し、さらに補正予算で8・1億円に上積み。14年度予算案では18億円を計上した。外務省の領土保全対策費も13年度の8億1000万円から、14年度は10億円を計上するなど、関係省庁の予算も国際広報分野で増額している。

 巻き返しはこれからだ。



中韓のプロパガンダには事実発信で対処を 元NYT東京支局長・ストークス氏

【痛快!テキサス親父】フランス国際漫画祭の真実 10年かけてウソを信じ込ませた韓国


恨みは1000年もの時の流れを経過しても続くのだと「被害者意識」を持つ韓国。ところが、日本の敵は日本国内にあるとは、よく言われることで、韓国の「反日」に協力しているのが一部の日本人なのですね。だから厄介なのです。でも、頑張るしかありません。韓国のウソを広めさせてはならない。

【社説】東海併記と慰安婦漫画展で日本に勝った民間の力
2014/02/08 朝鮮日報

 米国バージニア州リッチモンド市はここ数カ月間、韓国と日本による外交戦の大きな舞台となっていた。これまで「日本海」と記載されてきた現地の公立学校教科書に、日本海と東海を併記するという法案をめぐり、バージニア州議会では昨年秋から激しい綱引きが行われてきたからだ。

 バージニア州に住む韓国系住民15万人は、韓国系移民2世たちが学ぶ教科書に日本海と記載されている現状を正そうと、3年以上にわたり東奔西走してきた。2012年1月にはこの案件を議会に提出させることに成功したが、上院教育委員会では検討もされなかった。それから2年余りが過ぎた今年1月、東海併記法案は圧倒的な票差で上院教育委員会と上院の全体会議で可決し、6日(現地時間)にはバージニア州下院全体会議で最後の採決が行われた。結果は賛成81、反対15で東海併記法案は予想以上の大きな支持を集めた。以前から東海併記を支持してきた州知事が法案に署名すれば、バージニア州では今年7月から公立学校の教科書に日本海と東海が併記されることになる。これは米国50州で初めての快挙だ。

 韓国と日本は現在、日本による侵略の歴史否定、独島(日本名:竹島)領有権の主張、東海表記問題などをめぐり対立している。その中で、短期間のうちに韓国の一方的な完全勝利で終わらせられるものは一つもない。世界各国が共感できる普遍妥当な論理をどちらが展開し、世論を味方につけられるかによって勝敗が分かれるため、どれも長期戦にならざるを得ない。そのような点で、バージニア州で東海併記法案が可決したことは、改めて多くのことを考えるきっかけになった。

 日本はバージニア州議会での法案可決を阻止するため、考えられるあらゆる手段を動員した。現地で大きな影響力を持つロビイストを雇用し、日本政府の有力者が現地に赴いて公開・非公開の形で「日本とバージニア州との経済協力に大きな影響が及ぶだろう」などと圧力を加え続けた。この法案の審議と採決の先頭に立った議員は韓国系住民密集地域の選出で、韓国系州下院議員も自らの役割を果たした。東海の単独表記ではなく併記を主張したことも大きく功を奏した。韓国政府も適切な方法により、背後で支援を続けた。

 先日フランスで開催された世界的漫画展示会でも、韓国側が展示した従軍慰安婦の歴史を題材とする漫画が注目を集め、日本による蛮行を広く知らしめることに成功した。これも、国際社会で民間次元での活動が大きく功を奏する一つの成功事例となった。

 「アメリカ・イスラエル公共問題委員会(AIPAC)」は米国で最も大きな影響力を持つとされるユダヤ人団体だ。AIPACの主催行事には現職の米国大統領や副大統領、連邦上下院で指導的な役割を果たす人物が数多く出席する。この団体がなければ現在の米国とイスラエルの関係はなかっただろう。バージニア州で東海併記法案が可決したこと、慰安婦漫画展が成功した事例を見ると、今やわれわれも力を少しずつ積み上げてきたことを実感する。



韓国系米国人170万人VS日系130万人
2014/02/10 朝鮮日報

米国に居住する韓国系が急増、ここ10年でも39%増
1990年代の初めに日系を逆転
政治や社会における影響力拡大

 米国バージニア州で7日(現地時間)、公立学校の教科書に「東海」と「日本海」を併記する「東海併記法案」が可決され、直後にニューヨーク州とニュージャージー州でも同じ法案の提出に向けた動きが活発化している。これは米国における韓人(韓国系)コミュニティーの米国社会に及ぼす影響力がそれだけ拡大していることを示す象徴的な動きだ。1903年に農業移民として米国に渡った100人余りの韓人から始まった韓人社会が、今や米国の教科書の内容を書き換えるほど大きく成長したのだ。

 アメリカ合衆国国勢調査局の『2010年人口調査』によると、米国に住む韓国系住民の人口は170万人で、ここ10年の間に39%増加した。これに対して日系は2010年の時点で130万人だった。韓国系の実際の数は200万人以上と試算されることもある。韓国系の人口は1990年代に日系を上回り、その後も双方の差は拡大を続けている。

 韓国系が増加することで、米国の政治家たちも韓人に目を向け始めた。大統領選挙が行われた2012年6月、ホワイトハウスは歴史上初めて韓人コミュニティーの指導者を招いて公聴会を開催し、韓人票の獲得に乗り出した。共和党のロムニー候補も選挙運動期間中、バージニア州のある韓国食堂で韓国系の有権者を対象に政策説明会を行った。バージニア州のマコーリフ知事は昨年の知事選挙で東海併記案を支持すると宣言したが、これも8万人に上る韓国系有権者の票を意識してのことだ。

 韓人たちは「組織力」の威力を学びつつある。先月ニューヨーク市内のマクドナルドで「長時間居座り続けている」という理由で韓国系の高齢者が追い出された際、韓人団体が組織的な不買運動に乗り出し、マクドナルドは最終的に謝罪と再発防止を約束した。これまで内部対立により一致して動けなかった韓人社会が、今回の東海併記案をきっかけに今後は政治的により結集するものと予想されている。


 米国で人口の数はすなわち政治的な影響力だ。オバマ大統領がヒスパニック系の不法滞在者を救済する移民改革案を進めている理由も、ヒスパニック系住民の強大な影響力があるからだ。ヒスパニック系は米国の全人口の16%(5048万人)を占めており、これは黒人(12.6%)を上回る最大の少数民族となっている。

 これとは逆にユダヤ系は米国の全人口の2%(640万人)にすぎないが、資金力と積極的な政治参加により強大な影響力を行使している。ユダヤ系有権者の平均投票率は80%をはるかに上回るだけでなく、ユダヤ人の資産家がスポンサーとなっている政治資金も巨額だ。オバマ大統領は2008年の選挙運動当時、ユダヤ系の支持を得るため「イスラエルの安全保障は交渉のテーマではなく必ず守るべき核心的な価値だ」と述べた。米国内のユダヤ系のパワーのおかげで、イスラエルは米国政府から毎年30億ドル(約3100億円)以上の軍事支援を受けている。


しかし、韓国では懸念する声も上がっているようです。

「東海併記、過度な問題化は逆風に」 一部に懸念の声
2014/02/10 朝鮮日報

韓日対決構図になれば米側に相当な負担も
日本の妨害工作も激化


 米国バージニア州の「東海・日本海併記」の動きが全米に広まるのは望ましいことだが、過度に「問題化」させれば逆風になる可能性があるため、注意が必要だという声も上がっている。

 まず、この問題が過度に注目を浴び、韓日対決という構図になると、米国側が相当な負担を感じる可能性がある。ワシントンの外交消息筋は「韓国と日本はどちらも重要な同盟国なので、米国はどちらか一方の肩を持つ形になることを避けようとしている。こうしたムードが過熱すれば、米国側は自制を求めるメッセージを発信するかもしれない」と指摘した。

 また、日本側の妨害工作もさらに激しくなると予想される。駐米日本大使が自ら乗り出したにもかかわらずバージニア州で面目をつぶされたため、いっそう巧みで広範囲なロビー活動を準備しているといわれている。バージニア州で東海併記法案を主導した「米州韓人の声(VoKA)」のピーター・キム会長は「バージニア州では日本が一足遅れで動き出したため強引なやり方が目立った。今後は用意周到かつ綿密に計画して対応してくるだろう」と話す。

 一部には「『日本海と東海を併記しなければならないなら、独島と竹島も併記すべきだ』という主張で日本が対抗してくるのでは」という見方もある。

 米政界を動かすのは「票」と「カネ」だ。米国の日系人は韓国系米国人よりも数が少なく、あまり組織化されていないため、「票」の面では大きな影響がないが「カネ」に関しては日本側の方が確実に優位に立っている。


 

ブログランキングに参加してます♪
↓猫パンチしてね    クリックお願いします<(_ _*)>
 

スポンサーサイト

コメント
この記事へのコメント
コメントを投稿する
URL:
Comment:
Pass:
秘密: 管理者にだけ表示を許可する