駄文・散文帳
2014年01月15日 (水) | 編集 |


竹田先生、舌好調ですねぇ。

さて、韓国メディアが、ますますおかしくなっています。

韓国のあきれた卑劣工作 今度は「慰安婦」記憶遺産に登録計画 3年後目指し
2014.01.15 ZAKZAK

 韓国政府がまた、日本を貶(おとし)める卑劣極まる工作活動を始めた。日本統治時代の第2次世界大戦中に慰安婦だった女性らに関連する資料を整理し、国連教育科学文化機関(ユネスコ)の記憶遺産に登録を申請するというのだ。韓国は「慰安婦=性奴隷」と吹聴しているが、実際は世界各国にいたプロの戦時売春婦で、高給を受け取っていた。事実と異なる遺産申請で、隣国は世界に恥をさらすつもりなのか。

 「日本は悪で韓国は善という、お決まりの構図をまた作って『反日』を盛り上げようというのだろう。韓国内の不満を日本に転嫁しようとする政策の一環だ」

 筑波大学大学院の古田博司教授(朝鮮史)は、こうあきれ返った。

 韓国の女性家族省によると、慰安婦の記憶遺産は2017年の登録を目指しており、韓国以外にも、中国や東南アジアのほか日本に所在する関連記録物の保存状況を調査。15年中に目録を完成させ、韓国政府の推薦候補として選定されることを目標に、韓国文化財庁に申請するという。

 韓国の聯合ニュースによると、同省関係者は「国家間の利害関係がかかった問題であり、韓国が独自に申請するよりも他国との共同申請が有利」との見方を示し、韓国政府は関係国政府と共同で登録を目指すためのタスクフォース設置も検討している。

 慰安婦問題をめぐり、韓国側は官民一体で国際社会に働きかけて日本に圧力を加える戦略を推進している。今回の動きも、日本に「謝罪と反省」を要求するための国際連携の強化につなげる考えとみられる。

 ただ、米軍が第2次大戦中の1944年、慰安婦から聞き取り調査報告書には、《慰安婦は強制されたものではなく雇用されていた》《女性たちは大金を持って楽しんでいた》《洋服や化粧品など好きな物を買うことができた》《日本兵とスポーツやピクニック、宴会などをしていた》などとあり、韓国のウソが明らかになりつつある。

 前出の古田教授は「歴史的な評価が定まっていないのに遺産にしようなどというのは、恥ずべき行為だ。ただ、韓国人には、日本人のような恥の感覚はない。彼らは、メンツを失ったときに初めて恥だと感じる民族だ。恥を恥と気づかず、泥沼にはまっていく。近代化に失敗した韓国に対する態度は『助けず、教えず、関わらず』の“非韓三原則”しかない」と語っている。

 ■記憶遺産 歴史的に貴重な文書、書籍、絵画、映画、音楽などの記録の保護を目的に、国連教育科学文化機関(ユネスコ)が1992年に創設した。世界遺産、無形文化遺産と並ぶユネスコの遺産事業。これまでに「アンネの日記」(オランダ)、「マグナカルタ」(英国)、「人権宣言」(フランス)などのほか、日本からは炭鉱絵師、山本作兵衛の記録画など3件が登録されている。



米国が日本の右傾化をかばうなら、韓国は中国に接近する―韓国紙
2014年1月14日 レコードチャイナ

2014年1月14日、国際在線によると、韓国・中央日報は、米国が右傾化する日本をかばえば、韓国は中国への接近を加速させると報じた。以下はその概要。

安倍首相は昨年12月、国際世論の反対を押し切って靖国神社を参拝した。周知の通り、靖国神社は日本軍国主義の象徴であり、14人のA級戦犯が祭られている。第2次世界大戦後、米国主導のもとでニュルンベルク軍事裁判および極東国際軍事裁判で、ナチスドイツと日本の戦犯について審理が行われた。そのため、安倍首相の靖国参拝はドイツ首相がヘルマン・ゲーリングやルドルフ・ヘスを参拝することと同じだとみなされている。

日本軍国主義の被害者である韓国、そして国際社会が理解できないのは、米政府がナチスドイツの過ちを記憶にとどめる一方で、日本の野蛮な行為に対しては認知症を装い、その右傾化をかばい続けていることだ。これは真珠湾戦争と太平洋戦争で散った11万の米国人に対する侮辱である。

韓国は日本との関係悪化を絶対に望まない。しかし、日本は過去1年間の冷え切った日韓関係に責任を持たなければならず、米国は日本を放任していることを改める必要がある。米国が日本をかばい続ければ、韓国は中国への接近を強めるだろう。米国はこのような“悪夢”を避けたければ、日本への態度を改めなければならない。


「韓国・中央日報は、米国が右傾化する日本をかばえば、韓国は中国への接近を加速させると報じた。」とありますが、この中央日報の記事は「【コラム】戦犯に対する米国の二重性」です。大手の新聞が、こんなレベルの記事しか書けないとは情けない。同情を禁じ得ません。

韓国が、これだけ恥も外聞もなく日本叩きをしている理由は二つ。日本に振り向いてほしいのです。▶経済支援と技術支援を受けたいからですね。もう一つの理由は妬み。▶日本を世界から引きずり落としたいからです。だから、どんなに日本が韓国に支援してあげてもエンドレスなのです。やはり、韓国には「助けず、教えず、関わらず」が一番。

アメリカにとっても日米同盟は生命線であるより一部抜粋
2014年01月14日 フリーランスライター 山田高明

06年3月、ペンタゴンは新たなQDR(向こう4年間の国防計画)を発表し、中国がアメリカを攻撃する能力を持ったことを安全保障上の脅威ととらえ、対抗策を講じるべきだとした。中国の軍事力増強が毎年二桁を維持し、イランやベネズエラ、キューバなどの反米国家とも連携している事実も、アメリカを警戒させる要因となっている。

その翌月にワシントンで行われた米中首脳会談では、胡錦濤国家主席が信じがたいほど屈辱的な扱いを受けた。中国側の再三の要請にもかかわらず、アメリカ側は公式晩餐会で胡主席をもてなさなかった。胡主席の演説中には、記者団に紛れ込んでいた法輪功の信者がずっと喚き散らし、それが中国を除く全世界に実況放送された。胡主席は大中国の指導者としてふさわしい扱いを受けられず、完全に全世界の前で「面子を潰された」のである。少なくとも中国指導部はそう受け取り、内心で非常に憤ったはずである。

中国としては、この米中首脳会談でかつての米ソのような「世界を二分する超大国の関係」を世界に印象付けたかったが、完全にその出鼻をくじかれた格好になった。アメリカは中国をイコール・パートナーとは見なさなかった。西半球の覇権国たるアメリカの基本戦略は「オフショア・バランシング」、つまり他の地域から勃興してくる挑戦者をそのつど叩くことだ。日本帝国・ナチスドイツ、ソ連、そして今は中国である。

当時、中国がアメリカの出方を読み違えた原因は、クリントン・江沢民時代の米中関係を引きずっていたからだ。ソ連の崩壊後、アメリカは急に日本に冷淡になり、経済面で叩き始めた。クリントン政権は露骨な円高誘導を行った。逆に中国をひいきし、とんでもなく増長させた。当時の中国は「米中二大巨頭体制」が到来したものと錯覚し、アメリカの下僕にすぎない日本などはいくら侮蔑しても構わないとタカをくくっていた。それが05年の愚かしい反日デモと、中国当局によるそのフォローにも表れていた。

だが、アメリカは、調子に乗っている中国を、次なる仮想敵国と定めた。だから、胡錦濤を突き放した。哀れ、面子を潰された胡政権は、日米を同時に敵に回すのはまずいと考え、対日外交を急転回させた。小泉総理の靖国参拝後、日中関係は「国交樹立以降最悪」と評されていたが、次の第一次安倍政権が発足すると、訪中を要請。「日中で戦略的互恵関係を結ぼう」などと擦り寄り、温家宝がニコやかに来日し、日本国民から気味悪がられた。

以上、いささか旧聞に属する話をしたのは、歴史の「流れ」における分岐点を確認しておきたかったからだ。今から約8年前、アメリカは中国を公式に安全保障上の脅威と認定し、2014年現在もその流れの延長上に位置している。戦争というものは、たいてい、銃口が火を吹く前から始まっている。

である以上、アメリカが日本を捨てるなどという選択は、中国が分裂して脅威が霧散しない限り、ありえない。なぜなら、それは自身の安全保障政策をひっくり返してしまうからだ。いや、それどころか、米中のパワーバランスすら覆してしまうほどのインパクトがある。それに気づいていないから、日本人は自身のプレゼンスを過小評価している。

まず、アメリカにしてみれば、できるだけ早い段階で中国の弾道ミサイルを打ち落としたい。北朝鮮がいい口実役を買ってくれているが、MDの本命は対中国である。このシステムを着々と極東に構築しているが、昨年、韓国は中国を恐れて脱落した。その分、日本の価値は相対的に高まったといえよう。また、中国のミサイル原潜を早期発見・迎撃したい。位置的にも哨戒能力的にも、やはり日本の自衛隊以外にその役割を担うものがない。つまり、もはや日本の助けなしには、アメリカの対中安全保障政策は困難なのである。

アメリカが一番恐れているのは「日中同盟」なのだ。仮に、アメリカを共通の敵として日中が人種同盟を結び、独自の軍事的・経済的秩序の構築に乗り出したら、どうなるか。アメリカの安全保障政策がすべて無に帰すだけでは済まない。アメリカの覇権そのものが終わりかねない。まさに悪夢である。しかも、これは突拍子もない可能性ではないのだ。なぜなら、ついこの前まで政権与党だった民主党が「東アジア共同体」構想を掲げていたからだ。意外としたたかなのは、「アセアン+3」ではなく、インドとオーストラリアも加えようとしていたことだ。中印のプレゼンスはほぼ同じで、どちらも相手がリーダーになることを阻止し合う。必然的に日本がcasting voteを握れる。もし鳩山由紀夫氏が構想したとすれば、言われているほど無能ではないのかもしれない。

ちなみに、日本ではなく韓国が「捨てられる」ことは、ほぼ決定したようだ。MD参加はアメリカが突きつけた「踏み絵」に等しい。よって、15年度末のアメリカ軍の韓国撤退に伴って、アメリカ資本とアメリカ人も撤退していくだろう。後は「野とあれ山となれ」が、裏切り者に対するアメリカの本音ではないか。どうやら、韓国は110年前の日露戦争の時と同じ過ちを犯したらしい。当時、韓国は日露からの“局外中立宣言”をして、「こいつアホか?」と国際社会から呆れられた。自国の生存の掛かった事案に“中立宣言”したら、自己の運命を放棄したと見なされる。今回も中国の付属物として扱われるだろう。というわけで、短い間だったが、アディオス、韓国の皆さん。

いずれにしても、靖国参拝うんぬんで日米の同盟関係にヒビが入ることは100%ない。問題の次元が違う。むしろ、今回の「アメリカの失望表明→日本国民の反発→FB炎上」という一連の流れは、当たり前のことが起こっただけとしか言いようがない。同盟国の内政に干渉する言動をして、その結果として同盟国の国民から反発を買った――つまり、これはアメリカ側のミスなのである。

本来、こういう他国の、微妙な宗教的問題に口を挟むことは許されない。大使として失格である。イスラム諸国なら、アメリカ大使が襲われても仕方がない。ケネディ大使は日本人の穏健な対応に感謝すべきである。

 

 

ブログランキングに参加してます♪
↓猫パンチしてね    クリックお願いします<(_ _*)>
 

スポンサーサイト

コメント
この記事へのコメント
コメントを投稿する
URL:
Comment:
Pass:
秘密: 管理者にだけ表示を許可する