駄文・散文帳
2013年12月13日 (金) | 編集 |

日本の援助に仇で返し続けてきた韓国 経済破綻しても自業自得
2013.12.13 ZAKZAK

 日本と韓国が緊急時にそれぞれの通貨を融通しあう通貨スワップだが、日本にはほとんどメリットがなく、韓国救済が目的といっていい。経済評論家の上念司氏が解説する。

 「2011年には700億ドルに増額していた日韓スワップですが、2012年10月に韓国が難癖をつけて延長せず、再び30億に。そして今年7月に日韓通貨スワップはなくなった。まだ残っているのは2003年のチェンマイ・イニシアチブの分の100億ドルだが、20億を超えるとIMFの管理が入るので実質20億が上限。これも再来年2月で切れることになる」

 韓国の態度は、困った時には救いの手を求め、困った状況から脱したとたんに「バカにするな」といってその手をはたくというものだ。ところが、上念氏は、韓国が再び日本に救済を求めてくるだろうと予測する。

 「韓国はこのままいけばウォン高になり、輸出産業がダメになる。しかしウォン安政策をとれば海外の投資家がウォン売りに走り、投機的なウォン売りが起きる。韓国は対外債務が非常に多いため、ウォンの買い戻しができず、再び通貨危機になる可能性が高い。日本に通貨スワップをお願いにくるしかない」(同前)

 2013年6月末時点で、韓国の対外債務残高は4118億ドル(約40兆1000億円)で、3か月前に比べて15億ドルも増加している。

 一方、これほどまでに反日を鮮明にしている朴槿恵(パク・クネ)大統領は、性格的にも「日本に助けてくれとは口が裂けてもいえないだろう」と語るのは韓国経済に詳しい経済評論家の三橋貴明氏だ。

 「韓国は中国に擦り寄って、今年6月には通貨スワップ協定を3年間延長することで合意した。しかし、韓国がいざ中国に助けを求めても、中国が援助の手を差し伸べることはないだろう。それどころか、スワップ協定を反故にしてウォンが暴落するにまかせ、韓国企業を買い叩く手に出るのではないか

 そうなると、最終的に韓国が泣きついてくる相手は日本しかない。だが、これまでの歴史を見る限り、韓国を助けても仕方がないとの結論に到らざるを得ない。

 半導体技術を韓国企業に供与してサムスンをはじめとする電子メーカーを育て、さらに通貨危機の際には身を削ってまで韓国を助けてきた日本。それらをことごとく仇で返してきたのが韓国という国である。

 こんな国が経済破綻したとしても、まさに自業自得。これこそ、日本が「歴史を直視」した結果、導き出す答えである。

 ※週刊ポスト2013年12月13日号


金正恩第1書記の叔父で、失脚が伝えられていた張元国防副委員長が12日、電撃的に死刑執行されました。こういった北朝鮮の恐怖政治を見聞きするにつけ、前近代的な朝鮮民族の特徴に思いを巡らす。韓国も憲法の上に「反日」があるような国柄。所詮、北朝鮮と韓国は同じ民族だなァと、事あるごとに感じます。

韓国では国を挙げて日本に対するヘイトスピーチをやっています。▶大統領が諸外国で日本の悪口を言い、週刊誌ではなく▶大新聞が連日のように反日記事を掲載。おまけに▶国会では議員が日本人を「倭人」と侮辱する発言。民度が低過ぎ。

そんな自国の状況を棚に上げて「日本の週刊誌などは連日、毎週のように韓国に対して根拠のない誹謗中傷を続けている。日本の良識が失われたと言われても仕方がない状況だ。」なんて嘆いて見せています(統一日報)。他国の一週刊誌に目くじらを立ててもねぇ。それより、韓国と言えども大新聞は大新聞としても品格を持ってほしいものです。ま、日本にも朝日新聞や毎日新聞のように、偏向報道をしている胡散臭い新聞が存在しているので、偉そうなことは言えないけれど。それとも、朝日&毎日新聞は韓国の機関紙なのか。

それにしても、韓国を適切に表現している以下の文章は秀逸。
「半導体技術を韓国企業に供与してサムスンをはじめとする電子メーカーを育て、さらに通貨危機の際には身を削ってまで韓国を助けてきた日本。それらをことごとく仇で返してきたのが韓国という国である。」「韓国の態度は、困った時には救いの手を求め、困った状況から脱したとたん『バカにするな』といってその手をはたくというものだ。」
だから、絶対に韓国を助けてはならない。

やはり、古田博司・筑波大学大学院教授の韓国には「助けない、教えない、関わらない」が正論です。

中韓を見放す日本の製造業 投資有望国ランクで凋落 反日&無法ぶりに嫌気
2013.12.12 ZAKZAK 

 日本の製造業が中韓を見放しつつある。政府系の国際協力銀行(JBIC)が発表した今年の「投資有望国ランキング」で、中国が初めて首位から4位に転落、韓国の凋落も止まらない。中国の習近平政権と韓国の朴槿恵(パク・クネ)政権の反日姿勢も大きなリスク要因となるなか、日本企業が「脱中韓」を進め、総じて親日的で成長余地も大きい東南アジア諸国連合(ASEAN)にシフトする動きが鮮明になってきた。

 JBICは毎年、海外事業に実績のある日本の製造業企業に対して、海外直接投資に関するアンケートを実施しており、今回は625社が回答した。

 それによると、「今後3年程度の中期的に投資先として有望」と考える国や地域(複数回答)について、インドネシアと回答した企業が219社にのぼり、前回の3位から初めて首位に浮上した。現地市場の成長性や安価な労働力が評価されたという。タイやミャンマー、フィリピンも順位を上げるなどASEAN加盟10カ国のうち、ブルネイを除く9カ国が20位以内に入る躍進ぶりだった。

 これに対し、1989年の調査開始以来、有望な投資先として首位を維持してきた中国が、今回はタイやインドにも抜かれ、4位に転落した。「中国が有望」と答えた企業数は、昨年度調査の319社から183社に大きく減少。前回調査で「中国を有望」とした企業のうち、今回調査も引き続き有望国とした企業はほぼ半減するなど、日本企業の中国への失望ぶりが浮き彫りとなった。

 アンケートでは、日本企業が中国を有望国から外した理由についても分析している。企業側の声で最も多かったのが「労働コストの上昇」というもの。1990年代以降、安価な労働力が経済成長のエンジンだった中国だが、ここにきて「世界の工場」の座をASEAN諸国に奪われつつある。

 さらには「法制の運用が不透明」「知的財産権の保護が不十分」など、中国ならではのリスクも指摘された。

 加えて、昨年までの調査と比べて3倍近く急増したのが、「治安・社会情勢が不安」という回答だった。沖縄県・尖閣諸島の国有化をきっかけにした反日暴動や不買運動を受けて企業側の懸念が高まっている様子がうかがえる。

 JBICでは「わが国製造業企業の有望国・地域の関心が大きく変わりつつある」と分析している。

 中国と歩調を合わせるように韓国の存在感も薄れている。2005年度のランキングで7位だった韓国は、09年度に9位、11年度に11位、12年度に12位と順位を下げ続け、今回はついに13位。ミャンマーやフィリピン、マレーシアにも抜かれるなど、主なASEAN諸国の後塵(こうじん)を拝している。

 朴大統領が反日姿勢を強めたほか、解決済みの戦時徴用について韓国の裁判所が日本企業への賠償を認める判決を出すという異常事態もあって、日本から韓国への直接投資は前年から約4割減少している。また、韓国国内の内需も伸び悩んでいることから、市場としての魅力もASEANに劣るのが実情だ。

 東日本大震災直後、電力供給に不安を持った製造業が韓国などに生産拠点を移す動きも一部であったが、当の韓国が夏場に深刻な電力不足を露呈した。さらに日本の製造業を苦しめてきた円高ウォン安も解消され、韓国に投資するメリットはなくなりつつある。

 アジア経済に詳しい企業文化研究所理事長の勝又壽良氏は「『反日同盟』である中韓が、大切な投資相手国である日本に配慮せず、声高に批判を続けた結果だろう。ASEANはいずれも親日国で、新興国としての発展が期待できるうえ、15年には統一市場を作るなどはるかに好条件だ」と指摘する。

 日本としては、政治的にも経済的にも、ASEANとの関係を深めた方が得策のようだ。


隣国を越えて世界はないみたいなことを言う識者がいますが、隣国だからといって世界に3国しかない反日国家を相手にすることはありません。日本の企業も親日国家で仕事をする方が楽しいに決まっています。親日国家とWin-Winの関係になることが大切。韓国と関って良いことは何一つありませんでした。その逆は沢山あり過ぎて、今もなお禍根を残しています。韓国は日本にとって百害あって一利なし。

「ラムバ3分の1」「稲妻アトム」など韓国でパクリアニメ存在
2013.12.13 ZAKZAK

 「ドラえもんは韓国のものだと思っていた」--日本で活躍した韓国人女優はそう語った。剣道、寿司、折り紙、茶道……日本の伝統を「わが国起源」と言い張る「ウリジナル」はエンターテインメントの分野ではさらに露骨だ。ドラマからバラエティ番組まで、彼らのパクリは数知れない。フリーライターの張赫氏がリポートする。

 * * *

 古くは1970年代から始まり、アニメや漫画では「鉄腕アトム」が「稲妻アトム」、「ドラえもん」が「トンチャモン」、「らんま2分の1」が「ラムバ3分の1」、「マジンガーZ」が「テコンV」などの韓国作品として制作された。いずれも原作者の許可はない。

 これらを見て育った世代には日本の作品を「韓国の真似」と信じ込んでいる者も多く、特に日本で活動していた女優ユン・ソナが「ドラえもんは韓国のものだと思っていた」と語ったのは有名だ。

 ドラマにも盗作は多い。1990年代には「東京ラブストーリー」(1991年)を真似た「嫉妬」(1992年)が放映され、韓国国内でも視聴者からうり二つだと抗議の声があがった。大騒動に発展したのが、チャン・ドンゴン主演のドラマ「青春」(1999年)だ。木村拓哉主演の「ラブジェネレーション」(1997年)とキャラクターやあらすじ、画面の演出技法までが同じだったため、韓国の放送委員会も問題視、放送は途中で打ち切りとなった。

 こうした問題が頻繁に起こるのは、長らくパクリが蔓延して各業界が麻痺しているからだ。インターネットの普及で盗作はあっという間に発見・検証されるようになった。韓国の視聴者が怒るのも当然である。

 最近では韓国の女性5人組「クレヨンポップ」が日本の「ももクロ」のコンセプトを真似たとして批判されている。このように、“パクリ”K-POPアイドルや“模倣”韓流ドラマを世界に売り込んで観光の呼び水とし、飯のタネにしようとしているが、その化けの皮が剥がれ始めており、あとに残るのは本当のオリジナル文化なき空っぽの“文明国”だろう。

 ※SAPIO2013年12月号

  

 

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