駄文・散文帳
2013年11月14日 (木) | 編集 |

タマ&トラ



【コラム】日本を見る目、世界が馬鹿なのか
2013/11/13 朝鮮日報

韓国は日本の放射能を懸念し、韓国産の魚さえ食べず
世界は東京の五輪開催を支持
外部が韓日をどう見ているのか冷静に観察すべき

 韓日関係が悪化して以降、米国ワシントンの当局者、専門家の考えは「韓国が強硬過ぎる」という方向に傾いているという。韓国人にとって、日本の集団的自衛権行使容認は戦犯国家による再武装の企てだ。その戦犯国家と実際に戦争した米国、英国、オーストラリアが日本の集団的自衛権行使を歓迎する立場を取った。オーストラリアは日本の降伏後、戦犯リストに天皇を含めるほど強硬だった国だ。ロシアも日本の集団的自衛権行使を「理解する」との立場を表明した。日本帝国主義による被害を受けた東南アジア各国も日本軍の再登場を喜んでいる。日本の侵略軍との戦争で多くの血が流されたフィリピンの外相もメディアのインタビューで、日本の再武装を「とても歓迎している」と語っている状況だ。今や世界で日本の集団的自衛権に反対している国は韓国と中国しかない印象だ。

 各国は内心、日本が中国をけん制することを望んでいる側面もある。しかし、それに先立ち、日本が国際社会で「信頼できる国」「合理的な国」だという評価を得られなかったとすれば、国際世論の劇的な転換も不可能だったはずだ。国別の好感度を評価する国際調査で、日本は常にトップ圏内に入る。集団的自衛権は国連憲章で保障された権利だが、万一中国が日本より世界の尊敬を受ける国だったならば、日本が国際社会で「武力行使」といった話を容易に切り出すことはできなかったはずだ。

 同じ戦犯国家でありながら、ドイツが誠実なざんげを行ったのは、相手が米国、英国、フランスだったことが大きいと考える。日本がドイツと異なる行動を取るのは、相手が韓国だからだ。日本に関する問題を根本的に解決する方法は、韓国がもっと合理的で信頼できる国、言い換えれば、英国やフランスのような国になるしかない。韓国を軽視する国際社会の見方が変われば、日本を重視してきた目も変わることになる。

 ところで、韓国は今、そういう道を歩んでいるだろうか。1965年6月22日に結ばれた韓日基本条約と同時に、韓日は請求権に関する問題が「完全かつ最終的に解決されたこととなることを確認する」との点で合意した。「1945年8月15日以前に生じた事由に基づくものに関しては、いかなる主張もすることができないものとする」とも明記された。韓国は当時受け取った3億ドルの経済協力資金で浦項総合製鉄(現ポスコ)の製鉄所、京釜高速道路、発電所を建設し、経済の奇跡の足掛かりを築いた。ところが、韓国の裁判所は最近、日本に再び賠償を命じる判決を下した。韓国と同様の内容で日本と請求権協定を結んだアジア4カ国ではそういうことは起きていない。韓国が日本帝国主義によって受けた被害が他国よりはるかに大きいのは事実だが、国際社会は韓国を状況次第で国際的な約束まで覆す国として捉えているようだ。

 多くの韓国人が放射能を恐れ、日本旅行を避けている。さらには全く無関係の韓国の魚まで食べないというありさまだ。しかし、世界は福島からそう遠くない東京で五輪を開催することを圧倒的支持で決定した。世界が愚かなのか、それともわれわれの度が過ぎているのか。福島を除く日本の大半の地域では放射能が基準値以下だ。韓国の方が高い数値を示すこともある。韓国では公式の調査結果よりもインターネット上での根拠のないうわさが威力を発揮する。国際社会は韓国で子どもたちまで「米国産牛肉を食べると脳に穴が開いて死ぬ」と泣きながらデモ行進する姿を見守った。世界で韓国人を合理的で信頼できると考える人がどれだけいるだろうか。

 1995年に韓国の大統領が独島(日本名・竹島)問題をめぐり「日本の不作法を正してやる」と公言した際、韓国人は留飲を下げた。しかし、香港で世論調査を行ったところ「日本に共感する」との回答が60%に達した。


 韓国は日本帝国主義による最大の被害国だ。しかし、加害犯罪国が被害国より高い評判と信頼を得ている。加害国日本は、被害国である韓国には認められていない核再処理まで行っている。この腹立たしい現実は結局韓国自身のせいと言わざるを得ない。興奮しやすく感情的な気質、理性的な態度が求められるときに非理性的な行動を取ること、他人が何を言おうと、われわれが内輪で万歳を叫べばそれまでという態度、これらを放置していては日本をめぐる問題は克服できない。

 「北も南も韓国人は感情的で衝動的な人々だ。その衝動的で好戦的な人々が事件を起こさないようにしなければならない」

 72年に米国のニクソン大統領(当時)が中国の周恩来首相(当時)に語った言葉だ。韓国戦争(朝鮮戦争)の渦中にあった53年に韓国を訪れたニクソン副大統領(当時)が、李承晩(イ・スンマン)大統領(当時)に停戦方針を説明すると、李大統領は怒って声を張り上げたという。ニクソン大統領はその印象を持ち続けた。外部から韓国を見詰める目には、われわれが隠したいわれわれの姿が映っていることがある。ここまで到達したわれわれに残された最後の関門は合理性、理性、礼儀、冷静さだ。最後の関門だが、最も高いハードルだ。

楊相勲(ヤン・サンフン)論説室長


日本とドイツを「戦犯国家」と書いていますが、韓国は日本と戦争をしたことはなく、韓国は日本と共に連合国と戦ったので、韓国も戦犯国です。また、敗戦国を戦犯国家と言うなら、韓国もベトナム戦争では敗戦国になる。そもそも、戦犯に戦勝国も敗戦国もない。強いて言えば、戦争をしたことのある国はみんな戦犯国でしょう。戦争という殺し合いに大義も正義もないのだから。

「同じ戦犯国家でありながら、ドイツが誠実なざんげを行ったのは、相手が米国、英国、フランスだったことが大きい」と言うが、これは大きな間違い。

「ドイツの歴史認識」より抜粋

「ドイツに見習え」論を唱えていた朝日新聞であるが、その後2002年8月25日記事「独に問われる歴史認識」において、当時のドイツ総選挙でチェコやポーランドに対するドイツ人財産補償請求を主要な政治家が公約する姿を批判し、また2004年にはポーランド議会からのドイツに対する戦争被害賠償請求決議を取り上げ、さらに2006年のドイツ人による欧州裁判所への財産返還請求を批判するなど、ドイツの戦後処理の問題点も取り上げるようになっている。なお2008年時点で朝日新聞において、記事として「ドイツに見習え」論が掲載されることはほとんどない。

■事実の歪曲・誤認

・ドイツにおける「計画的殺人に対する時効撤廃」を「ナチス犯罪への時効撤廃」、「ホロコーストの否定が罪に問われる」を「戦争責任や戦争犯罪の否定が罪に問われる」と歪曲して唱える

■事実のつまみ食い

ドイツの戦後補償のほとんどが自国民向けであるのに「戦後補償の額が日本より多い」と論じる。
ドイツ人以外の戦争被害について個人の請求権を一切認めていないにもかかわらず「ドイツのように個人請求権を認めて外国に補償しろ」と主張する。
ブラントのひざまずきを取り上げ賞賛しつつ、ドイツが「ポーランドのドイツ人追放」を不正行為と批判している面は論じない。


「日本がドイツと異なる行動を取るのは、相手が韓国だからだ。」と言うが、そうではない。日本は韓国に、必要以上に経済支援と技術支援を行いました。アジアやアフリカを植民地にした欧米諸国のやり方と、よく比較してみると良い。
→ 欧米列強のアジア侵略はいかにして行われたか

→ 世界はどのように大東亜戦争を評価しているか

→ インドネシアにおけるオランダ350年と日本3年半の統治比較

「韓国は日本帝国主義による最大の被害国だ。」…これも今の時代の価値観で考えているので、間違いですね。当時の歴史的背景・国際情勢を今一度、勉強すべし。

日本は周辺国にとっていかなる脅威にもなり得ない―中国ネットユーザー
2013年11月6日

2013年11月5日、戦略網は、「日本はアジアの安定的な繁栄に欠かせない存在であり、周辺国にとっていかなる脅威にもなり得ない」とするネットユーザーの声を掲載した。以下はその概要。

1279年、元との“崖山の戦い”で敗れた南宋の10万の軍勢は、崖から飛び降りて死んでいった。日本は南宋と密接な関係にあったことで元の怒りを買い、南宋の滅亡と相前後して元から2度にわたる侵攻を受けたが、すんでのところで南宋と同じ運命をたどることを回避した。

1898年、日本は変法による改革に失敗した康有為(カン・ヨウウェイ)、梁啓超(リアン・チーチャオ)らを受け入れ、1905年より、孫文および中国同盟会を支持した。日本の孫文に対する大規模な援助がなければ、中国人の頭にはいまだに弁髪が残っていただろう。

日露戦争で日本がロシアを敗らなければ、今ごろ東北地方は中国の領土ではなかっただろう。19世紀の欧州人による植民地統治が進む中で、日本の急速な発展は東アジアの黄色人種を、アフリカの黒人やアメリカ大陸のインディアンと同じ運命をたどることから解放した。

日本の戦後の経済発展がなければ、アジアの四小龍(韓国、台湾、香港、シンガポール)の台頭はなかっただろう。日本の改革開放初期の巨額の投資と援助がなければ、中国の改革開放は成功しなかったはずである。

日本の古代東洋文明の継承と発揚がなければ、今日の東洋文明は元や清によって無きものにされていた。日本が清朝からの大量の留学生を受け入れていなければ、中国は近代的な思想や文明を身につけることができていなかっただろう。


最後に、戦後と戦前の日本は天と地ほどの差がある2つのまったく異なる国家である。戦後の日本の憲法は、日本の交戦権や攻撃性のある武器の所持、25万人以上の兵を有することを認めていない。今日の日本は、アジアの安定的な繁栄に欠かせない存在であり、周辺国にとっていかなる脅威にもなり得ない。



【コラム】「米国は韓国を見捨てるかもしれない」より抜粋
朝鮮日報  2006/10/31 (リンク切れ)

セオドア・ルーズベルトは露日戦争当時、米国大統領を務めた(在任1901-09年)。露日戦争以後、韓国は日本の保護国となり、5年後には植民地へと転落した。米国はロシアの南下を牽制(けんせい)するために露日戦争で日本を支援したのに続き、1905年7月にはフィリピンにおける米国の権益を日本に承認させる代りに、日本の対韓政策を支援するという内容の「桂・タフト協約」を秘密裏に締結した。

 その十数年前、米国は西洋の列強として最初に韓国との修好通商条約(1882年)を締結していた。そして、雲山金鉱の採掘権や京仁鉄道の敷設権などを始めとする深い利害関係で結ばれていた。そのため当時の米国の対韓政策には日本の対韓政策を左右するほどの重みがあった。

韓米修好通商条約の第1条には、「第三国が条約国の一方に圧力を加えた場合、事態の通知を受けた他方の条約国が円満な解決のために調停を行う」という「調停条項」が明記されていた。韓国はこの条項をよりどころとみなし、米国が積極的で友好的に介入してくれることを期待した。そして高宗皇帝は宣教師のアーレンが公使として赴任すると「米国はわれわれにとって兄のような存在だ。われわれは貴国政府の善意を信じている」とすり寄った。

 こうした状況で米国大統領セオドア・ルーズベルトは周囲に次のような書簡を送っている。「わたしは日本が韓国を手に入れるところを見たい。日本はロシアに対する歯止めの役割を果たすことになり、これまでの態度を見ても日本にはそうなる資格がある」、 「韓国はこれまで自分を守るためにこぶしを振り上げることすらできていない。友情とは、ギブアンドテイクが成り立たなければならない。」

 ルーズベルト大統領と激論を繰り返し、韓国の独立維持を主張したアーレン公使も、最後には次のような言葉を発した。「韓国人に自治は不可能だ。米国政府が韓国の独立という虚構を日本に要求し続ければ大きな過ちを犯す」

 そして100年前、米国は徹底して韓国を見捨てた。100年後の今、ブッシュ大統領は韓国についてどう考えているのだろうか。


「日本に関する問題を根本的に解決する方法は、韓国がもっと合理的で信頼できる国、言い換えれば、英国やフランスのような国になるしかない。韓国を軽視する国際社会の見方が変われば、日本を重視してきた目も変わることになる。」と言うが、国際社会が韓国を軽視するのは、自国に甘く、自国のことを棚に上げて他国を攻撃的に批判するからです。また、韓国はスポーツでも何でも、どんな手を使っても勝てば良いという卑怯さが見え見えなのです。これでは尊敬も信頼も得られない。この辺りは、中国とも北朝鮮とも似ている。

韓国は常に、東アジアがEUのようになれないのは、ドイツのように誠実な懺悔を行わない日本のせいだと言っていますが、東アジアがEUのようになれないのは、世界に類を見ない反日国家(中国と北朝鮮と韓国)が存在するからです。

韓国政府は早急に反日教育をやめないと、国民が可哀そうだと思いますよ。ウソで塗り固めた歴史を教えるから、「恨み」しか抱かない不幸な国民ばかりになる。スポーツの国際試合でさえ反日活動をしてしまうような哀れな教育をしてはならない。反日活動だけではありませんね。こんなこともありました→「2002年日韓ワールドカップ、著名サッカー人の韓国評」

今も、こんな難癖を日本につけています→「<サッカー>旭日旗を連想…ブラジルW杯の日本ユニフォーム“不快”」

韓国 ベトナム戦争での「ライダイハン」を史実から消去画策
2013.11.13 MSN産経ニュース

 国際情報誌『SAPIO』が12月号で『韓国が背負う「嘘の代償」』と題する大特集を行なっている。ここでは、なにかと日本を批判するものの、あまりにも根拠が薄いような主張をする彼の国のあり方に疑問を投げかけている。

 旧日本軍による「慰安婦強制連行」を捏造した韓国は、もともと売春婦であるはずの慰安婦を「SexSlave」として国際社会に浸透させた。その傍らで、ベトナム戦争(1960~75年)に参戦した韓国軍による現地婦女子への性的暴虐は史実から消し去ろうとしている。

 2000年6月27日、韓国・ソウルの『ハンギョレ新聞』本社が2000人を超える迷彩服姿のデモ隊に包囲された。社屋に侵入したデモ隊の一部は暴徒化し、同社幹部らを監禁、暴行を加え、オフィスや地下駐車場の車を破壊した。デモ隊は「大韓民国枯葉剤後遺症戦友会」のメンバー、つまり退役ベトナム参戦軍人である。

 発端は、同社発行の週刊誌『ハンギョレ21』(1999年5月6日号)に掲載されたベトナムにおける韓国軍の民間人虐殺特集だった。「通信員」として記事を書いたのは、当時、ベトナム留学中だった大学院生の具スジョン氏。ベトナム当局から虐殺の資料を入手し、徹底した現地取材と生存者へのインタビューを重ね、韓国軍による無差別殺戮の実態を白日の下に晒したのである。記事は、ベトナム中部のビンディン省の村々で起きた凄惨な虐殺事件を生々しく伝えている。

 〈1966年1月23日から2月26日までの1か月間、猛虎部隊3個小隊、2個保安大隊、3個民間自衛隊によってこの地域だけで計1200人の住民が虐殺され、その中には1人残らず皆殺しにされた家族が8世帯もあった。(中略)生存者の証言を元に韓国軍の民間人虐殺方式を整理してみると、いくつかの共通したパターンが見られた。

 ●子供たちの頭や首を切り落とし、手足を切断して火に投げ込む

 ●住民をトンネルに追い詰め毒ガスで窒息死させる

 ●女性たちを次々に強姦したあと殺害

 ●妊婦の腹から胎児が飛び出すまで軍靴で踏みつける〉。


 韓国史のタブーに踏み込んだこの特集を皮切りに、同誌は韓国軍の戦争犯罪を糾弾する「ベトナムキャンペーン」を継続的に展開。冒頭の事件はそれに猛反発する退役軍人の凶行だった。

 しかし、ベトナム戦を経験した退役軍人の中には当時の非人道的行為を悔いる者もいた。元韓国海兵隊員の金栄萬氏は、『戦争の記憶 記憶の戦争-韓国人のベトナム戦争』(金賢娥著・三元社刊)でこう証言している。

 「越南に到着して、私が聞いた話は、『強姦をしたら必ず殺せ、殺さなかったら面倒が起きる、子供もベトコンだからみな殺さねばならない』といったものでした」

 韓国は1964年から73年まで延べ32万人を南ベトナムに派兵。ダナンに海兵隊第2旅団(青龍部隊)、クイニョンに首都ソウル防衛師団(猛虎部隊)、ニンホアに第9師団(白馬部隊)が駐屯した。白馬部隊の連隊長には後に大統領となった全斗煥、猛虎部隊の大隊長には盧泰愚が就いていた。

 前出・具氏の調査によると、韓国軍によるベトナム民間人の虐殺被害者は少なくとも9000人以上と見られている。村人65人が犠牲になったビンディン省・タイビン村では、韓国兵士に輪姦された女性が焼き殺される惨たらしい事件も起きている。そうした史実は国際的には知られているが、韓国の教科書にはもちろん載っていない。

 かわりに日本の軍隊が、慰安婦として若い朝鮮人女性を無理矢理連れ去ったという証拠のない話が大々的に書かれている。


 韓国兵によるレイプなどでベトナム女性との間に生まれた子供は「ライダイハン」と呼ばれた。ベトナム語で「ライ」は混血、「ダイハン(大韓)」は韓国を意味する蔑称だ。韓国『釜山日報』によると、現在、ベトナムにいるライダイハンは最大3万人と推計される(諸説あり、数千人とする指摘もある)。

 その多くは戦争終結後、ベトナムに流入した韓国人ビジネスマンと現地女性の間に生まれた子供と言われているが、韓国兵のレイプにより生まれたライダイハンが少なからずいるのは事実だ。レイプされた被害者数はその何百倍、何千倍にも及ぶ可能性がある。

 今年8月、韓国国防部の報道官は、米・ニュースサイト「グローバル・ポスト」の取材に「韓国軍が組織的に民間人を虐殺することは不可能。わが軍隊は厳しい規律と命令系統の下で任務を遂行しており、ベトナム人女性の性的搾取もまったくない」と答えたが、それを証明する調査も史料も示さなかった。ここでも日本に対する態度と自国のやり方に大きな乖離がある。
 ※SAPIO2013年12月号



英国BBC、韓国軍10万人虐殺事件を報道

 

 

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